このページの本文へ移動
食の安全、を科学する - 食品安全委員会
Spinner
食品安全委員会 Food Safety Commission



  • トップ
  • キーワード検索
  • 食品安全関係情報
  • 会議資料
  • 評価書
  • 研究情報
  • 調査情報
  • ヘルプ

本データベースに掲載された情報の利用に際して、必ず本ページ下部に掲載している「利用上の注意事項」をご確認ください。
ご利用に当たっては、「利用上の注意事項」を確認し同意したものとみなします。
なお、利用上の注意事項のポイントは、以下のとおりです。
・掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があること。
・このため、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用はしてはならないこと。
・掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益(第三者に対して生じたものも含む。)についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
検索キーワード:
資料日付: 西暦 年度
西暦 年 月 日 以降
西暦 年 月 日 以前
地域:
国・地方:
情報源(公的機関):
分類1:
分類2:
表示件数: ソート:
検索した結果 38419件中  9861 ~9870件目
印刷ページ
9861. 欧州食品安全機関(EFSA)、全動物種に使用するCorynebacterium glutamicum KCCM 80179株を用いて生産されるL-ヒスチジン一塩酸塩一水和物の安全性及び有効性に関する科学的意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 欧州食品安全機関(EFSA)は7月25日、全動物種に使用するCorynebacterium glutamicum KCCM 80179株を用いて生産されるL-ヒスチジン一塩酸塩一水和物の安全性及び有

9862. 欧州食品安全機関(EFSA)、全動物種に使用するCorynebacterium glutamicum KCCM 80172株を用いて生産されるL-ヒスチジン一塩酸塩一水和物の安全性及び有効性に関する科学的意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 欧州食品安全機関(EFSA)は7月25日、全動物種に使用するCorynebacterium glutamicum KCCM 80172株を用いて生産されるL-ヒスチジン一塩酸塩一水和物の安全性及び有

9863. 欧州食品安全機関(EFSA)、肉用七面鳥、繁殖用七面鳥ひな及び授乳期の子豚に使用する飼料添加物としてのAviPlus(登録商標)の安全性及び有効性に関する科学的意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 欧州食品安全機関(EFSA)は7月25日、肉用七面鳥、繁殖用七面鳥ひな及び授乳期の子豚に使用する飼料添加物としてのAviPlus(登録商標)の安全性及び有効性に関する科学的意見書(2019年7月4日

9864. ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、一部の抹茶検体からアルミニウムが高濃度で検出されたことに関して意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は7月25日、一部の抹茶検体からアルミニウムが高濃度で検出されたことに関して意見書(2019年7月25日付け No.027)を公表した。概要は以下のとおり。  抹

9865. 欧州食品安全機関(EFSA)、遺伝子組換え(GM)Trichoderma reesei DP-Nzs51株由来の食品用酵素α ,α-トレハラーゼグルコヒドロラーゼの安全性評価の科学的意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 欧州食品安全機関(EFSA)は7月25日、遺伝子組換え(GM)Trichoderma reesei DP-Nzs51株由来の食品用酵素α ,α-トレハラーゼグルコヒドロラーゼの安全性評価の科学的意見

9866. 国際獣疫事務局(OIE) , Disease Information 7月25日付Vol.32 No.30
食品安全関係情報
2019年7月25日

 国際獣疫事務局(OIE)は7月25日、46件の動物疾病通知を受信した。概要は以下のとおり。  高病原性鳥インフルエンザ3件(ナイジェリア3件(H5N1 2件・H5N8))、アフリカ豚コレラ20件(ル

9867. 台湾衛生福利部、食品原料グリーンコーヒー抽出物の使用制限及び表示規定の制定について公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 台湾衛生福利部は7月25日、食品原料グリーンコーヒー抽出物の使用制限及び表示規定の制定について公表した(衛授食字第1081301525号、2019年7月25日付、同日発効)。概要は以下のとおり。  

9868. オーストラリア・ニュージーランド食品基準機関(FSANZ)、食品基準通知(87-19)を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 オーストラリア・ニュージーランド食品基準機関(FSANZ)は7月25日、食品基準通知(87-19)を公表した。概要は以下のとおり。 1.改定第186  食品基準コード改定第186がFSANZにより2

9869. 欧州食品安全機関(EFSA)、農薬有効成分オキサチアピプロリンの残留基準値の改正、及びインポートトレランスの設定に関する意見書を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 欧州食品安全機関(EFSA)は7月25日、農薬有効成分オキサチアピプロリン(oxathiapiprolin)の様々な作物における現行の残留基準値(MRLs)の改正、及びインポートトレランスの設定に関

9870. 米国疾病管理予防センター(CDC)、メキシコのSiga Logistics社から輸入した生鮮バジルと関連した複数州におけるサイクロスポーラ症集団発生に関する情報を公表
食品安全関係情報
2019年7月25日

 米国疾病管理予防センター(CDC)は7月25日、メキシコのSiga Logistics社から輸入した生鮮バジルと関連した複数州におけるサイクロスポーラ症集団発生に関する情報を公表した。概要は以下のと

戻る 1 .. 982 983 984 985 986 987 988 989 990 991 .. 3842 次へ

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
このページの先頭へ
〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-2-3 虎ノ門アルセアタワー13階 TEL 03-6234-1166 FAX 03-3584-7390

内閣府法人番号 2000012010019

© Food Safety Commission of Japan