食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06440980298 |
| タイトル | 国際がん研究機関(IARC)、食品の加工度と全死因死亡率及び死因別死亡率との関連に関する研究を紹介 |
| 資料日付 | 2025年1月21日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | 国際がん研究機関(IARC)は1月21日、食品の加工度と全死因死亡率及び死因別死亡率との関連に関する研究を紹介した。概要は以下のとおり。 IARCとパートナー機関の研究者らは、超加工食品の摂取が、全死因死亡率、並びに循環器疾患、脳血管疾患、虚血性心疾患、消化器疾患、そしてこれまで評価されていなかったパーキンソン病による死亡率と正の相関があることを発見した。重要なことに、この関連性はアルコール摂取量を変えても変わらない。 この研究結果は、加工食品及び超加工食品の摂取と全死因死亡率及び死因別死亡率との関連について、これまで実施された最大規模の研究の結果であり、研究はThe Lancet Regional Health - Europe誌に掲載された。本研究には、パーキンソン病やアルツハイマー病等、過去の評価では研究されていなかった死因も含まれている。 研究者らは、欧州9か国で平均約16年間追跡調査された約43万人の参加者のデータを調査した。研究の目的は、工業的な加工度別の食品摂取と、がん、循環器疾患(脳血管疾患及び虚血性心疾患を含む)、消化器疾患、パーキンソン病、アルツハイマー病、自殺による死因別死亡率を含む死亡率との関連を、教育水準、及びアルコール摂取を含む生活習慣行動から切り離して調べることであった。 研究者らはさらに、加工食品及び超加工食品の1日の総摂取量(グラム)の10%を、同量の未加工又は最小限に加工された食品に置き換えることが、全死因死亡率及び死因別死亡率のリスクの低下に関連していることを示した。食品は、未加工又は最小限に加工された食品、加工された料理食材、加工食品、超加工食品の4つのカテゴリーに食品を分類するNovaシステムに従って分類された。 この結果は、食事に関する勧告事項において、加工度の高い食品の摂取を抑える一方で、未加工又は最小限に加工された食品の摂取を促すことが、健康にとって有益である可能性があるという証拠の増加を裏付けるものである。 当該論文は以下のURLから閲覧可能。 「食品の加工度と全死因死亡率及び死因別死亡率との関連: 欧州9か国における多施設前向きコホート分析(Associations between degree of food processing and all-cause and cause-specific mortality: a multicentre prospective cohort analysis in 9 European countries)」 Lancet Reg Health Eur. Published online 8 January 2025 https://doi.org/10.1016/j.lanepe.2024.101208 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | 国際がん研究機関（IARC） |
| 情報源（報道） | 国際がん研究機関（IARC） |
| URL | https://www.iarc.who.int/news-events/associations-between-degree-of-food-processing-and-all-cause-and-cause-specific-mortality-a-multicentre-prospective-cohort-analysis-in-9-european-countries/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。