食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06300421149 |
| タイトル | 欧州食品安全機関(EFSA)、「アレルゲン性予測に向けた新たな戦略: 革新的タンパク質のアレルギーリスクを評価するためのランキング手法及びスクリーニングツールの開発」に関する外部機関による科学的報告書を公表 (後半2/2) |
| 資料日付 | 2024年6月11日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | (前半の内容:https://www.fsc.go.jp/fsciis/foodSafetyMaterial/show/syu06300420149) 多くの文献において、患者集団に関する記述が不十分かつアレルゲン特性評価に関するデータが不足しており、さらに、一部の文献では、配列登録番号の記載なしにアレルゲン配列が記述されている等、データの質に問題のあることが確認された。アレルゲンを成分分解診断に利用すること検討している文献では、高品質の患者集団を対象としていたが、それらの研究において使用された診断検査用市販品にて利用されているアレルゲン成分の質に関しては透明性が欠如していた。臨床的関連性のあるアレルゲンの内、最も詳細に特性が評価されているアレルゲンは、ピーナッツ、ヘーゼルナッツ、牛乳、魚類及び甲殻類であった。ピーカン、マカデミア、ルピナス、メロン等の食品に由来するアレルゲンに関しては、データが不足していた。臨床的関連性が評価された結果、PO評価のスコアが非常に高く(経口食物負荷試験により食物アレルギーと診断された無作為の研究対象集団が含まれる等)、また、PECO評価スコアも非常に高く、さらに、多数の研究機関にて実施された受信者動作曲線解析(receiver operating curve analysis)等を用いて感作と臨床的アレルギーをリンクさせた症例対照研究として設計された研究が実施されていた、臨床的関連性の高いアレルゲン(ピーナッツアレルゲンAra h 2等)が確認された。対照的に、多くのアレルゲンは、臨床的関連性が低い、あるいは、非常に低いと評価された。例として、メロンにて同定されたタウマチン様タンパク質前駆体は、患者1名を含む報告が1件あるのみである。 【目標2】 体系的レビューにて確認されたアレルゲン分子の大半は、従来のFAO-WHO FASTA手法を用いる、AllergenONline及びCOMPAREを利用してアライメントされ正確に予測されており、そのため、AllergenONline及びCOMPASSの両データベースに収載されていると考えられる。AllergenFP、AlgPred、AllerCatPro等、新たなバイオインフォマティック・ツール数種も評価された。アレルゲン性リスク評価との関連性においては解釈が困難であるタンパク質とのアラインメントを提示するツールもあれば、3次元構造評価やIgEエピトープ解析等の問題への対処も試みる優れたアウトプットを提示するツールもあった。いずれのツールも臨床的関連性スコアとリンクさせられるアウトプットを提示できず、多くのツールにおいて、偽陽性及び偽陰性双方のアレルゲンが同定されるという難点が認められた。 【目標3】 体系的レビューの結果及びin silicoツールの評価から、アレルゲン性リスク評価に向けたアプローチが特定された。当該アプローチでは、ばく露評価の各要素が統合され、既存のアレルギー集団に交差反応性を誘発する、あるいは、新たな食物アレルギーを誘発する代替タンパク質成分により提起されるリスクも評価される。ばく露要素及び交差反応性アレルギーリスク評価に関しては、in silico及びin vitro試験法がより成熟しており、アレルゲン性リスク評価プロセスに情報提供するアウトプットを改善するために、改良が必要となるのみである。しかしながら、食物アレルギーの発症メカニズムは完全には解明されておらず、現在進行中の研究課題であるため、必然的にde novo感作の予測も不確実となる。 【総括】 本体系的レビューにて実施された評価及び臨床的関連性のランキングは、in silico手法の開発者がアウトプットを精緻化し、利便性を向上させる一助となる。しかしながら、アレルゲンの臨床的関連性に関する多くの文献において、品質的欠陥が認められた。EuroPrevallにおいて開発されたようなアプローチを再検等する必要があり、これにより、質の高いアレルゲン分子特性評価や効果的な検査手法とリンクさせた患者集団を対象とする高品質データに基づく、効果的な研究の公表が確保される。また、アレルゲン・コンパレーターと非アレルゲン・コンパレーターの双方を適用するin silicoツールの検証に向け、アプローチの開発が必要となる。このようなギャップを埋めることにより、既存集団における交差反応性アレルギー反応の誘発に関し、リスク評価の質を向上させられる。de novo感作の予測には、新たなアプローチや、ワクチン学等の他の研究分野を基盤として活用する必要がある。ワクチン学の研究対象である抗体反応開始に関わる物質の潜在能力は、in silico及びin vitro試験の開発・検証に付加価値をもたらす可能性がある。 「推奨事項」 【推奨1】 アレルゲン分子の初期特性評価を報告し、後に当該評価を利用するためのコンセンサス構造を構築するべきである。再利用の一助となる、結果をより明確に提示する方法として、以下が推奨される。 ・ 検査された患者数、患者の出身地(著者の出身地が異なる場合)、年齢、性別、人種等の詳細な患者情報は、文献の冒頭部又は補足詳細資料に明記する。 ・ アレルゲンに関する詳細情報は、文献の早い段階にて明記する。 ・ 得られた結果を完全かつ明確に提示する。読み易さ、及び、自動テキスト マイニング ツールによるデータ抽出への対応を念頭に置く。 【推奨2】 アレルゲン性リスク評価のin silico的側面の改善に向け、キュレーションされたアレルゲン配列データセットへのアクセスを確保する。 配列及び関連するメタデータを検索可能なリポジトリに格納し、配列分析が容易なフォーマットにてダウンロード可能とする手段を確保し、継続的なメンテナンス及びアップデートの計画を策定することが必須である。 【推奨3】 アレルゲン性予測に向け、既存の及び新たなバイオインフォマティック・ツールをさらに開発・改良する。 複数配列の解析をより簡便化かつ迅速化する。複数配列の一括送信を実現し、データセット解析の時間効率を向上させ、配列や解析結果のコピー&ペーストに起因するエラーを軽減する。 「外部機関」 ・ School of Biosciences, Faculty of Medicine and Health, The University of Surrey, Guildford, GU2 7XH ・ EuroFIR AISBL, 40 rue Washington, 1050, Brussels, Belgium |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源(公的機関) | 欧州食品安全機関(EFSA) |
| 情報源(報道) | 欧州食品安全機関(EFSA) |
| URL | https://www.efsa.europa.eu/en/supporting/pub/en-8840 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
