食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05700400301 |
| タイトル | 論文紹介：「2018年及び2019年のドイツにおける熱波に関連したビブリオ属菌感染症」 |
| 資料日付 | 2021年10月14日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (2021 , 26(41):pii=2002041)に掲載された論文「2018年及び2019年のドイツにおける熱波に関連したビブリオ属菌感染症(Heatwave-associated Vibrio infections in Germany , 2018 and 2019)、著者TT Brehm (Division of Infectious Diseases , I. Department of Internal Medicine , University Medical Center Hamburg-Eppendorf , ドイツ)ら」の概要は以下のとおり。 ・背景 ビブリオ属菌(Vibrio spp.)は、適度な塩濃度の温暖な海水を好む水生細菌である。ヒトにおいては、この細菌は胃腸炎、創傷感染症及び耳の感染症の原因となり得る。ドイツのバルト海沿岸では2018年及び2019年の夏、前例のないほど高い海面水温を記録した。 ・目的 著者らは、2018年及び2019年のドイツにおけるビブリオ属菌感染症の臨床経過及び微生物学的特性の記述を目的とした。 ・方法 2018年及び2019年にドイツで国内感染(domestically-acquired)のビブリオ感染症と診断された患者を対象とした、多施設共同後ろ向きコホート観察研究を実施した。人口動態、臨床及び微生物学的データが評価され、分離株の全ゲノムシークエンス解析及び抗菌性物質感受性試験が実施された。 ・結果 63人のビブリオ感染患者のほとんどが6月から9月までの間に、主にバルト海で感染していた。44人(70 %)が男性で、年齢の中央値は65歳(範囲：2～93歳)であった。38人は創傷感染症、16人は耳の感染症、6人は胃腸炎、2人は肺炎(海水誤嚥後)及び1人は原発性敗血症を発症していた。感染症の大部分は、V. cholerae(非O1/非O139)(n=30、48 ％)或いはV. vulnificus(n=22、38 %)によるものであった。入手可能であった12分離株の系統解析により、創傷感染の原因となったV. vulnificusの3つの相同な株(訳注：バルト海沿岸の異なる地域に由来する)がクラスターを形成することが分かり、いくつかのクローン系統がバルト海中に広がり得ることが示唆された。 ・結論 2018年及び2019年の夏の間、ドイツでは厳しい熱波によりビブリオ属菌感染症の増加が促された。気候変動はこれらの細菌の増殖を助長する可能性が高いため、ビブリオ属菌関連疾患のさらなる増加が予想される。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance (2021 26(41):pii=2002041) |
| URL | https://www.eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2021.26.41.2002041 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。