食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05150370450 |
| タイトル | 論文紹介：「OECD、EU/EEA及びG20各国における、2000年から2030年までの重要度の高い8つの抗菌性物質-細菌の組み合わせの耐性率：モデル化研究」 |
| 資料日付 | 2019年5月16日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (2019;24(20):pii=1800445)に掲載された論文「OECD、EU/EEA及びG20各国における、2000年から2030年までの重要度の高い8つの抗菌性物質-細菌の組み合わせの耐性率：モデル化研究 (Resistance proportions for eight priority antibiotic-bacterium combinations in OECD , EU/EEA and G20 countries 2000 to 2030: a modelling study)、著者TCO Hashiguchi (Organisation for Economic Co-operation and Development (OECD) , Paris , フランス)ら」の概要は以下のとおり。 抗菌性物質に対する耐性は、人の生死や障害に関係し、また社会的及び医療的コストのため、差し迫った世界的な健康問題であると広く考えられている。本研究では、8つの重要度の高い抗菌性物質-細菌の組み合わせにおける、その治療が効かない感染の割合について、世界の52カ国の2000年から2030年まで、過去、現在そして予想される今後の推定を目的とした。 著者らは、ResistanceMap(訳注：疾病動態経済政策センター（CDDEP）による世界各国地域の抗菌性物質の使用や耐性データをまとめたWebサイト)及び世界銀行(World Bank)を含む様々な情報源のデータを照合し、特徴選択アルゴリズム及び多重代入法を使用して経時的なデータセットを作成した。予測は3つのモデル（指数平滑化法、線形回帰及びランダムフォレスト）の組み合わせから導き出された。後者2つについては、抗菌性物質使用予測、自己負担の医療出費、64歳以上及び15歳未満の人口並びに実質国内総生産による情報が使用された。 8つ全ての抗菌性物質-細菌の組み合わせの耐性率の平均は、2015年から2030年の間で、経済協力開発機構(OECD)加盟国においては17%～18%、欧州連合/欧州経済領域(EU/EEA)においては18%～19%、G20諸国においては29%～31%の緩やかな上昇が予想される。2000年から2030年の間の耐性率の水準や変化の割合は、国及び抗菌性物質‐細菌の組み合わせによって広く違いが見られた。もし現在の傾向が続くならば、今後数年で耐性率はわずかに上昇すると予想される。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | - |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.20.1800445 |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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