食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu03411400314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、食品及び飼料におけるマイコトキシンに関するパンフレット「消費者として私はなにを知るべきか？」を公表 |
| 資料日付 | 2011年8月4日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は8月4日、食品及び飼料におけるマイコトキシンに関するパンフレット「消費者として私はなにを知るべきか？」を公表した。概要は以下のとおり。 マイコトキシンは、かびの二次代謝産物で、脊椎動物においてごく少量でも毒性影響を及ぼす可能性がある。マイコトキシンによって引き起こされる疾患は、かび中毒（Mykotoxikose）と呼ばれている。これに対し、きのこの有毒成分はきのこ毒と呼ばれる。 250種類以上のかびは約300種類のマイコトキシンを生成する。マイコトキシンとして代表的なものは以下のとおり。 アフラトキシン、オクラトキシン、麦角アルカロイド類、フザリウムマイコトキシン（トリコテセン、フモニシン、ゼアラレノン）、パツリン及びアルテルナリア属毒素。 Q1.マイコトキシンはどのような作用を引き起こすのか？ A1.細菌毒素はタンパク質で、抗原抗体反応を引き起こすが、マイコトキシンの分子量は抗体を産生させるには小さく、免疫系による防御を引き出すことはない。マイコトキシンの毒性作用は、毒物により急性及び/又は慢性毒性となる。 動物における急性毒性の症状は、肝臓と腎臓の損傷、中枢神経系への影響、皮膚や粘膜の損傷、免疫系障害、ホルモン様効果、嘔吐、食欲不振、下痢である。 慢性毒性として、発がん性、変異原性(遺伝毒性)、催奇形性(胚の奇形)が挙げられている。 Q2.食品におけるマイコトキシンはどのようにして食品に生じるのか？ A2.略 なおマイコトキシンは熱に対し非常に安定であり、通常の食品加工工程では基本的に破壊されない。 更に、食品中のマイコトキシン汚染を減らすための16の黄金則を附している。主なものは以下のとおり。 1.食品はできるだけ新鮮なものを購入し、すみやかに消費する。買いだめはしない。 7. 本当のかびによる汚染と分けるために、無害なかび熟成チーズ（例：ロックフォール、カマンベール）は常に別々の包装で貯蔵すべきである。 11.かびの生えた果物のジャムとゼリーは原則的に廃棄する必要がある。開封したダイエットジャム(低糖度)はかびが発生しやすいため、常に冷蔵庫に保管し、かびが生えたら直ちに破棄する必要がある。 16.汚染された製品を動物に絶対与えてはならない。マイコトキシンはヒトと同様動物にも損傷を与える。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/350/mykotoxine_in_lebens_und_futtermitteln.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。