食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu02590280149 |
| タイトル | 欧州食品安全機関(EFSA)、動物用飼料中の望ましくない物質としてのトロパンアルカロイド(Datura属由来)に関する科学的意見書を公表 |
| 資料日付 | 2008年8月5日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 欧州食品安全機関(EFSA)は8月5日、動物用飼料中の望ましくない物質としてのトロパンアルカロイド(Datura属由来)に関する科学的意見書(55ページ)を公表した。概要は以下のとおり。 1. トロパンアルカロイドという用語は、100属3 ,000種以上の植物から成るナス科植物に出現することで最もよく知られる200種類以上の化合物群をさす。当該化合物群は、ピロリジン及びピペリジンの特徴を有し、窒素原子1個及び炭素原子2個を共有する双環構造を共通して持つ。この当該化合物群では、アルカロイドとしての特性をもたらしている分子末端の窒素原子はメチル化されているのが特徴である。最も重要な天然トロパンアルカロイドは、(-)-ヒヨスチアミン及び(-)-スコポラミン(別名：ヒヨスチン)である。高濃度のこれらのアルカロイドが、特にチョウセンアサガオ(Datura stramonium)、ツノミチョウセンアサガオ(Datura ferox)及びケチョウセンアサガオ(Datura innoxia)に見出されている。トロパンアルカロイドのパターンは著しく異なり、チョウセンアサガオ(別名：thorn apple又はJimson weed)においては、ヒヨスチアミンが当該植物のほとんどの部位に分布している。ツノミチョウセンアサガオにおいては、スコポラミンが、主要産生アルカロイドである。大量に摂取した場合、Datura属植物は動物に有毒である。相当量のヒヨスチアミン及びスコポラミンを含有する当該植物の種子は、飼料原料とりわけ大豆製品及び亜麻仁製品の植物性不純物として見出される。 2. 飼料原料の汚染実態に関して入手できる情報はほとんどない。動物の健康有害作用に関するこれまでの報告は、亜麻仁や大豆を含んでいる飼料原料の汚染ではなく、Datura属植物の摂取後の突発的な興奮状態に関する事例がほとんどである。従って、農場動物の最終的な暴露評価を行うことはできなかった。 3. 全体的に見れば、豚はDatura中毒に対する感受性が最も高い種である。現行の規制値3000mg/kg飼料では、ツノミチョウセンアサガオの種子(主にスコポラミンを含有)に暴露した豚に対する有害な薬理学的作用を完全には排除できないことが、最悪の場合における暴露推定で示された。しかし、限られたデータでは、現行の規制値1000mg/kgの濃度でチョウセンアサガオの不純物が動物用飼料に含まれていたとしても、動物衛生にリスクを及ぼす可能性の乏しいことが示唆された。 4. トロパンアルカロイドの作用機序は、アセチルコリンの結合を阻害することにより、ムスカリン性アセチルコリン受容体への競合的な拮抗性に関連する。トロパンアルカロイド暴露に関連した最も一般的な症状として、上部消化管及び呼吸器の粘膜の乾燥、便秘、疝痛(馬)、瞳孔拡大(散瞳)、心拍数の変化さらに落ち着きのなさ、いらつき、運動失調、けいれん及び呼吸抑制等の中枢神経系への影響が家畜の中毒報告及び飼料給餌試験の報告に記述されている。 5. トロパンアルカロイドは経口摂取後に容易に吸収されるが、生物学的半減期は短く、迅速に生体内変化し、排泄される。さらに、中毒症状の前に特有の薬理学的徴候を示すため、暴露した家畜がと畜されることはない。従って、可食部組織、乳及び卵に存在する残留トロパンアルカロイドが消費者リスクとなることは可能性は低いとCONTAMパネルは結論付けた。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| 情報源（報道） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| URL | http://www.efsa.europa.eu/cs/BlobServer/Scientific_Opinion/contam_op_ej691_tropane_alkaloids_en ,0.pdf?ssbinary=true |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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