食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06730580314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、サプリメントは検査結果を歪める可能性があると題し、ビオチンの重要な情報に関するQ&Aを公表 |
| 資料日付 | 2026年5月21日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は5月21日、サプリメントは検査結果を歪める可能性があると題し、ビオチン(Biotin)の重要な情報をQ&Aとして取りまとめた。概要は以下のとおり。 ビオチンは、水溶性であるビタミンB群の1種であり、非常に多くの食品に含まれている。タンパク質、脂質及び炭水化物の代謝における基本的な代謝過程に関与している。 ビオチンを含む食品サプリメントは、皮膚、毛髪及び爪に対する好影響があるとしてしばしば宣伝されている。一般にこのビタミンは皮膚、粘膜及び毛髪の正常な機能の維持に寄与するが、ドイツの人々は食事を通じて十分なビオチンを摂取しているため、食品サプリメントによる補完的な摂取は必要ない。 追加的なビオチン摂取は、摂取基準値を大きく上回る量であっても健康上の問題がないため、BfRはこれまで、食品サプリメント及び栄養強化食品におけるビオチンの最大量に関する勧告を見送っている。しかし、高用量のビオチンサプリメント(1日の用量が150マイクログラム(μg)以上)の摂取は、検査結果を歪め及びその結果、心筋梗塞の診断や甲状腺ホルモン値の解釈などにおいて、医療診断上の問題を引き起こす可能性があることが知られている。 したがってBfRは、ビオチンを含有する食品サプリメントに対し、必要な検査を受ける前に、ビオチンの摂取について医師又は検査担当者に知らせるべき旨の注意表示を付すことを推奨する。 BfRは以下のとおり、ビオチンに関する主要な情報をQ&Aとして取りまとめた。 (中略) 《ビオチンの良質な供給源となる食品は？》 ビオチンは多くの食品に含まれている。良い供給源としては、例えば内臓(特にレバーや腎臓)、オートミール、ダイズ及びレンズ豆などの特定の野菜、キノコ類、卵(特に卵黄)などが挙げられる。牛乳及び乳製品に含まれるビオチンの量は少ないものの、これらの食品の摂取量は一般的に多いため、ビオチンの供給に大きく寄与している。さらに、ドイツではビオチン配合の食品サプリメントや、(マルチビタミン入りの)フルーツジュースなどのビオチンが添加された食品も販売されている。国民栄養調査(NVS II)によると、ドイツの成人において、これらの食品は牛乳や乳製品と並んで、ビオチン摂取量の最大の割合を占めている。 (中略) 《ビオチンの過剰摂取による健康リスクについては、どのようなことが分かっているのか？》 これまでのところ、ドイツ栄養協会(DGE)が定める摂取基準値を大幅に上回るビオチンの摂取による有害影響は確認されていない。欧州連合の委員会である旧食品科学委員会(Scientific Committee on Food; SCF)は、ビオチンのリスク評価において、観察研究から得られる限られたデータに基づき、(食品及びサプリメントからの)ビオチンの摂取量が1日当たり約100 μgまでであれば、一般集団における健康への有害影響のリスクは低いと結論している。 しかし、1日あたり150 μg以上のビオチンサプリメントの摂取は、検査の結果を歪め、それによって医学的診断上の問題を引き起こす可能性があることが知られている(この点については、「消費者はビオチンを摂取する際、何に注意すべきか」という質問も参照のこと)。 この点については、ドイツ連邦医薬品医療製品研究所(BfArM)も注意を行っている※。 (中略) 《消費者はビオチンを摂取する際、何に注意すべきか？》 近年、臨床検査において、ビオチンの以前の補給、又は、検査時点での補給と関連して不正確な検査値が生じる事例が増加している。 これは、以下の通り説明される。 特定の検査(いわゆる免疫測定法)では、ビオチンとストレプトアビジン・タンパク質の相互作用を利用して、特定のバイオマーカー(ホルモン類、心臓、腫瘍、感染症のマーカーなど)を検出している。その一例として、心臓特異的タンパク質であるトロポニンの測定が挙げられる。これは、人が心筋梗塞を起こした場合、血中濃度が上昇するが、医薬品及び食品サプリメントを通じてビオチン(特に高用量)を摂取すると、血中の遊離ビオチン濃度が著しく上昇し、その遊離ビオチンが検査試薬とストレプトアビジン上の結合部位を競合するようになる。その結果、検査の設計によっては、検出対象物質の測定値が過大又は過小となり、検査結果が歪められることになる。心筋梗塞の診断においては、例えば、心筋梗塞が発生したかどうかを明確に判断できない場合や、心筋梗塞の発見が遅すぎる場合が生じ得る。また、甲状腺検査においては、ビオチンによりトリヨードチロニン(T3)及びチロキシン(T4)の値が実際より高い値となり、又、甲状腺刺激ホルモン(TSH)の値が実際より低い値となる可能性があり、その結果、甲状腺機能亢進症(バセドウ病)と誤解釈される恐れがある。 このような問題は様々なビオチン用量で確認されているが、ほとんどの場合、1日150 μg以上のビオチンの経口摂取で生じている。ビオチンが検査結果を歪ませるリスク、及び診断の遅れや誤診のリスクを低減するため、BfRは、ビオチン含有の食品サプリメントには、検査を受ける必要がある人は医師又は検査室担当者にビオチンの摂取について知らせるべきである旨の注意書きを付すことを推奨する。ビオチンを含む医薬品については、検査への潜在的干渉作用に関して、上記に対応する注意書きを添付文書に記載することが義務付けられている。 (以下省略) ※ドイツ連邦医薬品医療製品研究所(BfArM)の注意の内容については下記URLから参照可能(ドイツ語)。 https://www.bfarm.de/SharedDocs/Risikoinformationen/Pharmakovigilanz/DE/RHB/2019/rhb-biotin.html |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | https://www.bfr.bund.de/fragen-und-antworten/thema/biotin-supplemente-koennen-laboruntersuchungen-verfaelschen/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。