食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06570520298 |
| タイトル | 国際がん研究機関(IARC)、植物ベースの食事パターンと、がん及び心代謝性疾患の多疾患併存の年齢別リスクに関する研究を紹介 |
| 資料日付 | 2025年8月26日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 国際がん研究機関(IARC)は8月26日、植物ベースの食事パターンと、がん及び心代謝性疾患の多疾患併存(multimorbidity)の年齢別リスクに関する研究を紹介した。概要は以下のとおり。 欧州6か国の35～70歳の男女40万人以上を対象とした新しい大規模多国間研究において、IARCの研究者らは、ウィーン大学(オーストリア)及び慶熙大学校(Kyung Hee University)(大韓民国)と共同で、食習慣と疾患の経過を調査した。包括的なデータ分析から、植物ベースの食事は、がん及び心代謝性疾患の多疾患併存リスクの低減と関連していることが示された。多疾患併存状態とは、1人のヒトにおける2つ以上の慢性疾患の発生を示し、特に60歳以上の成人の間で世界的に深刻化しつつある健康問題である。本研究はThe Lancet Healthy Longevity誌に掲載された。 本研究では、欧州の2つの大規模コホート研究(がんと栄養に関する欧州前向き調査(European Prospective Investigation into Cancer and Nutrition: EPIC)及び英国バイオバンク)のデータを用いた。欧州6か国(デンマーク、ドイツ、イタリア、オランダ、スペイン、英国)のデータに基づき、研究者らは、植物ベースの食習慣が、多疾患併存の発生に影響する可能性があるというエビデンスを提示している。 例えば、英国バイオバンクの結果は、植物ベースの食事のより高い堅持を示す成人は、堅持度が低い成人と比較して、多疾患併存のリスクが32%低かったことを示している。本研究では、中年成人と高齢者の間における多疾患併存のリスクの差についても調査した。植物ベースの食事のより高い堅持は、60歳未満の成人と60歳以上の成人の双方において、がんと心代謝性疾患の多疾患併存リスクの低下と関連していた。 健康的な植物ベースの食事パターンには、例えば、果物、野菜、全粒穀物、豆類、ビーガンソーセージやビーガンバーガーの摂取量が多いこと、肉及び肉製品の摂取量が少ないこと、が含まれていた。研究結果は、主に健康的な植物ベースの食品と、少量の動物ベースの食品からなる食事が、高齢期における健康維持に寄与しうることを示唆している。 食事ガイドライン、公衆衛生措置及び介入は、主に健康的な植物ベースの食品で構成され、動物ベースの食品を少量含む食事が、がん及び心代謝性疾患に関連する多疾患併存の予防に役立つ可能性があることを考慮すべきである。 当該論文は以下のURLから閲覧可能。 https://doi.org/10.1016/j.lanhl.2025.100742 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | 国際がん研究機関（IARC） |
| 情報源（報道） | 国際がん研究機関（IARC） |
| URL | https://www.iarc.who.int/news-events/plant-based-dietary-patterns-and-age-specific-risk-of-multimorbidity-of-cancer-and-cardiometabolic-diseases-a-prospective-analysis/ |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。