食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06570040324 |
| タイトル | 米国環境健康科学研究所(NIEHS)、自ら採捕する貝類はPFASばく露につながる可能性があるとする研究論文を紹介 |
| 資料日付 | 2025年8月19日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国環境健康科学研究所(NIEHS) は8月、自ら採捕する貝類はPFASばく露につながる可能性があるとする研究論文を紹介した。概要は以下のとおり。 NIEHSが支援する研究によると、レクリエーション目的の貝類の採捕は、特定のパーフルオロ及びポリフルオロアルキル化合物(PFAS)のばく露の原因となる可能性がある。 PFASは、何十年にもわたって商業用、工業用、及び消費者向け製品に使用されてきた化学物質である。それらPFASは難分解性で環境中に広く存在しており、広範囲にわたる健康問題に関連している。汚染された水や海産食品等の食品の摂取は、ヒトのPFASばく露の主な原因となっている。しかし、レクリエーション目的の貝類採捕者の間でのPFASばく露については比較的知見が少ない。当該貝類採捕者は、汚染された食品を喫食するだけでなく、採捕中に水や堆積物中のPFASと接触することによっても、ばく露される可能性がある。 これらのリスクをより深く理解するために、研究者らは、ニューハンプシャー州Great Bay Estuaryの7か所から採取した表層水、堆積物、及び二枚貝の検体中のPFASを分析した。全ての検体にはPFASが含まれていたが、そのレベルは場所や検体の種類によって異なった。この研究では、あるばく露モデルと保守的な(conservative)仮定を用いて、レクリエーション目的の貝類採捕によるPFASばく露を推定し、成人の場合、皮膚接触や堆積物の偶発的経口摂取(ingestion)と比較して、摂取(consumption)が総ばく露量に最も寄与していると推定した。小児の場合、皮膚接触と堆積物の偶発的経口摂取が総ばく露量においてより大きな役割を果たしていると推定された。調査対象となった貝類の種の中で、特定の場所のマテガイ(razor clams)のPFASレベルが最も高かったが、さらなる研究が必要である。しかし、他の環境的圧力により、当該地域で貝類に対する既存の採捕制限に従っているレクリエーション目的の採捕者にとって、PFASの総ばく露量への寄与は小さい。 著者らによると、海産食品の摂取ガイダンスや地域固有の規制を策定又は改訂する前に、PFASが様々な貝類の種にどのように蓄積するかについて、さらなる研究が必要である。 Science of The Total Environment誌(2025年5月30日電子版、DOI:10.1016/j.scitotenv.2025.179747)に掲載された当該研究論文「ニューハンプシャー州Great Bay EstuaryにおけるPFASの環境中での存在と、レクリエーション目的の貝類採捕者に対する潜在的なばく露リスクの評価(Evaluating the environmental occurrence of per- and polyfluoroalkyl substances (PFAS) and potential exposure risk for recreational shellfish harvesters in the Great Bay Estuary, New Hampshire)、著者Christine L. Gardiner (Dartmouth College, 米国)ら」の要旨は以下のURLから閲覧可能。 https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0048969725013889?via%3Dihub |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国環境健康科学研究所(NIEHS) |
| 情報源（報道） | 米国環境健康科学研究所(NIEHS) |
| URL | https://factor.niehs.nih.gov/2025/8/papers/dert#a3 |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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