食品安全関係情報詳細
資料管理ID | syu06570030324 |
タイトル | 米国環境健康科学研究所(NIEHS)、新興PFAS混合物は、より広範な代謝リスクをもたらす可能性があるとする研究論文について公表 |
資料日付 | 2025年8月19日 |
分類1 | - |
分類2 | - |
概要(記事) | 米国環境健康科学研究所(NIEHS)は8月、新興(emerging)PFAS混合物は、より広範な代謝リスクをもたらす可能性があるとする研究論文について公表した。概要は以下のとおり。 NIEHSの研究者とその共同研究者によると、段階的に廃止されたパーフルオロ及びポリフルオロアルキル化合物(PFAS)化合物の代替として頻繁に使用される、より新しいPFASは、人体のより広範な代謝経路に影響を及ぼす可能性があるという。当該結果は、PFAS混合物、特に新興PFASが時間の経過とともにどのように変化し、健康に影響を及ぼすかを調べた初期の研究の1つから得られたものである。 PFASは何十年にもわたり、製造業において、また消費者製品に広く使用されており、代謝及び内分泌系をかく乱させることが知られている。分解しにくいため、環境や人体のいたるところに存在する。より古いPFASは広く研究されてきたが、より新しい代替化学物質について、特に混合物として存在し、時間とともに蓄積されるものについては、比較的知見が乏しい。 本研究では、研究者らは200人の女性から2007年~2008年と2013年~2014年の2つの期間に採取された400の血液検体中で、レガシー(legacy)PFASと新興PFASの両方についての特性を評価した。レガシーPFASは、経時的に比較的一定のレベルを示したが、全体的には減少した。対照的に、新興PFASは濃度が上昇し、個人や時点によって、より大きな変動を示した。 特に懸念されるのは、これらの、より新しいPFASの混合物が、レガシーPFASの混合物と比較して、より広範囲の代謝経路の阻害と関連していたことである。これらの経路は、エネルギーバランス、脂肪蓄積、血糖調節において重要な役割を果たしており、これらは全て、がん、糖尿病、及び心血管疾患等の慢性疾患に関連している。 当該調査結果を総合すると、新規(novel)PFAS化合物の健康影響を調査するには、さらなる研究が必要であることが示唆されている。 Environment International誌(2025年6月6日電子版、DOI: 10.1016/j.envint.2025.109590)に掲載された当該研究論文「ヒトにおける新規及びレガシーPFAS:長期的な時間的変動と代謝のかく乱(Novel and legacy per- and polyfluoroalkyl substances in humans: Long-term temporal variability and metabolic perturbations)、著者 Che-Jung Chang (NIEHS、米国)ら」の要旨は以下のURLから閲覧可能。 https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0160412025003411?via%3Dihub |
地域 | 北米 |
国・地方 | 米国 |
情報源(公的機関) | 米国環境健康科学研究所(NIEHS) |
情報源(報道) | 米国環境健康科学研究所(NIEHS) |
URL | https://factor.niehs.nih.gov/2025/8/papers/dir#a4 |
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。