食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06380550314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、高純度のカフェイン粉末は少量でも重度の中毒を引き起こす可能性があるとの情報を公表 |
| 資料日付 | 2024年10月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は10月15日、高純度のカフェイン粉末は少量でも重度の中毒を引き起こす可能性があるとの情報を公表した。概要は以下のとおり。 栄養補助食品として提供されるカフェイン含有粉末は、地元の店舗やインターネットで処方箋なしで自由に入手できる。これらの製品は、例えば、パフォーマンス向上を目的としたいわゆる「運動前」の製品として、一部のスポーツ選手によって摂取されている。純粋或いは高純度のカフェイン粉末も、特に一部のオンラインショップで入手可能である。BfRの見解によると、これらの製品では偶発的な過剰摂取のリスクが高く、ごく少量でも深刻な健康問題を引き起こす可能性がある。 健康な成人の場合、欧州食品安全機関(EFSA)は、1回の摂取で0.2 gを超えないカフェインの摂取を推奨している。1日では0.4 g、妊娠中および授乳中の女性は0.2 gが健康上安全とされている。純粋なカフェイン粉末の場合、粉末の量はカフェインの量と等しく、0.2 gの粉末には0.2 gのカフェインが含まれている。この量は、ほぼ粉ひとつまみ分に相当する。このような少量は、従来のキッチンスケールや計量スプーンでは正確に計量できない。 さらに、高純度のカフェイン粉末の作用は、同量のコーヒー粉末や他のカフェイン含有食品の作用とは比較できないため、消費者に過小評価されやすい。 少量のカフェインには、注意深さやパフォーマンスを高めるなどのプラスの作用がある。しかし、過剰摂取すると、強い不安、吐き気、血圧上昇、動悸、不整脈を引き起こす可能性がある。純粋なカフェインを約5～10 g(ほぼ小さじ1～2杯分)摂取すると、生命の危険がある。高純度のカフェイン粉末による重篤な、あるいは致命的な中毒は稀であるが、個々の症例が科学文献に記載されている。 詳細情報(科学文献) Gerald Wellershoff, カフェイン抽出物による重篤な中毒事故, (2018), Notarzt, 34, 85-89. DOI: 10.1055/s-0044-100718 Soren Anthonsen, 主にカフェイン中毒から生還した後の循環器系と呼吸器系の機能不全, (2018), Anasthesiologie & Intensivmedizin, 59, 32-37. DOI: 10.19224/ai2018.032 BfRによる関連情報は以下のURLより入手可能である。 ・カフェインとエナジードリンクなどのカフェイン含有食品に関するQ&A https://www.bfr.bund.de/de/fragen_und_antworten_zu_koffein_und_koffeinhaltigen_lebensmitteln__einschliesslich_energy_drinks-194760.html ・食品サプリメントに関するQ&A https://www.bfr.bund.de/cm/343/fragen-und-Answeren-zu futtersergaenzmitteln.pdf ・微量栄養素と共同研究の情報 http://www.mikroco-wissen.de/ |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | https://www.bfr.bund.de/cm/343/hochkonzentriertes-koffein-pulver-kann-bereits-in-geringen-mengen-schwere-vergiftungen-hervorrufen.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。