食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu06380550314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、高純度のカフェイン粉末は少量でも重度の中毒を引き起こす可能性があるとの情報を公表 |
| 資料日付 | 2024年10月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は10月15日、高純度のカフェイン粉末は少量でも重度の中毒を引き起こす可能性があるとの情報を公表した。概要は以下のとおり。 栄養補助食品として提供されるカフェイン含有粉末は、地元の店舗やインターネットで処方箋なしで自由に入手できる。これらの製品は、例えば、パフォーマンス向上を目的としたいわゆる「運動前」の製品として、一部のスポーツ選手によって摂取されている。純粋或いは高純度のカフェイン粉末も、特に一部のオンラインショップで入手可能である。BfRの見解によると、これらの製品では偶発的な過剰摂取のリスクが高く、ごく少量でも深刻な健康問題を引き起こす可能性がある。 健康な成人の場合、欧州食品安全機関(EFSA)は、1回の摂取で0.2 gを超えないカフェインの摂取を推奨している。1日では0.4 g、妊娠中および授乳中の女性は0.2 gが健康上安全とされている。純粋なカフェイン粉末の場合、粉末の量はカフェインの量と等しく、0.2 gの粉末には0.2 gのカフェインが含まれている。この量は、ほぼ粉ひとつまみ分に相当する。このような少量は、従来のキッチンスケールや計量スプーンでは正確に計量できない。 さらに、高純度のカフェイン粉末の作用は、同量のコーヒー粉末や他のカフェイン含有食品の作用とは比較できないため、消費者に過小評価されやすい。 少量のカフェインには、注意深さやパフォーマンスを高めるなどのプラスの作用がある。しかし、過剰摂取すると、強い不安、吐き気、血圧上昇、動悸、不整脈を引き起こす可能性がある。純粋なカフェインを約5～10 g(ほぼ小さじ1～2杯分)摂取すると、生命の危険がある。高純度のカフェイン粉末による重篤な、あるいは致命的な中毒は稀であるが、個々の症例が科学文献に記載されている。 詳細情報(科学文献) Gerald Wellershoff, カフェイン抽出物による重篤な中毒事故, (2018), Notarzt, 34, 85-89. DOI: 10.1055/s-0044-100718 Soren Anthonsen, 主にカフェイン中毒から生還した後の循環器系と呼吸器系の機能不全, (2018), Anasthesiologie & Intensivmedizin, 59, 32-37. DOI: 10.19224/ai2018.032 BfRによる関連情報は以下のURLより入手可能である。 ・カフェインとエナジードリンクなどのカフェイン含有食品に関するQ&A https://www.bfr.bund.de/de/fragen_und_antworten_zu_koffein_und_koffeinhaltigen_lebensmitteln__einschliesslich_energy_drinks-194760.html ・食品サプリメントに関するQ&A https://www.bfr.bund.de/cm/343/fragen-und-Answeren-zu futtersergaenzmitteln.pdf ・微量栄養素と共同研究の情報 http://www.mikroco-wissen.de/ |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | https://www.bfr.bund.de/cm/343/hochkonzentriertes-koffein-pulver-kann-bereits-in-geringen-mengen-schwere-vergiftungen-hervorrufen.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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