食品安全関係情報詳細
資料管理ID | syu06040120314 |
タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、欧州食品安全機関(EFSA)が食品中のニトロソアミンの健康リスクについて新たな見解を発表したことを公表 |
資料日付 | 2023年4月4日 |
分類1 | - |
分類2 | - |
概要(記事) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は4月3日、欧州食品安全機関(EFSA)が食品中のニトロソアミンの健康リスクについて新たな見解を発表したことを公表した。概要は以下のとおり。 ニトロソアミンは、食品の調理や加工時に亜硝酸塩(nitrit)や窒素酸化物(Stickoxiden)などの物質や特定の第二級アミン、第三級アミンが存在する中で生成する化合物群である。そのため、塩漬けの肉製品、魚の加工品、ビールなどのアルコール飲料や非アルコール飲料に含まれている。また、チーズ、穀類、加工野菜、醤油、各種オイルなどでも検出されている。 これらの化合物のほとんどは、動物実験において発がん性が確認されている。人にも該当するかどうかは、まだ明確に証明されていない。ニトロソアミンは、人体においても生成する。食品経由の亜硝酸塩や硝酸塩(nitrat)の摂取が、どの程度ニトロソアミンの内因的生成に繋がるかは、依然として十分解明されていない。人は主に加工食品を通じてニトロソアミンを摂取する。EFSAは実際の意見表明において、食品中のニトロソアミンがもたらす健康リスクに関する評価を行った。これは、入手可能な含有量データを使用した総摂取量の推定に基づいて行われた。体内のニトロソアミンのほとんどがチトクロームP450酵素系により、変異原性および発がん性のある(遺伝毒性および発がん性)化合物に変換されることも考慮された(生体内での毒性発現)。 EFSAはリスク評価において、食品中の遺伝毒性や発がん性のある物質について、欧州連合(EU)内で一般的なばく露マージン(MOE)概念を使用した。この概念によると、ニトロソアミンへの食事性ばく露は、特に特定の食品の大量摂取の場合、MOE値が10,000を有意に下回ることがある。全体として、EFSAは、既存の不確実性を考慮しても、ニトロソアミンへの食事性ばく露は、すべての年齢層で健康リスクを示す可能性が非常に高いと結論した。 BfRは、既存の科学的不確実性に関してもEFSAの見解に同意している。 ・詳細について、下記のURLで閲覧可能。 https://www.bfr.bund.de/cm/343/nitrosamine-in-lebensmitteln-efsa-veroeffentlicht-neue-stellungnahme-zu-gesundheitlichen-risiken.pdf |
地域 | 欧州 |
国・地方 | ドイツ |
情報源(公的機関) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
情報源(報道) | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
URL | https://www.bfr.bund.de/cm/343/nitrosamine-in-lebensmitteln-efsa-veroeffentlicht-neue-stellungnahme-zu-gesundheitlichen-risiken.pdf |
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。