食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05920080475 |
| タイトル | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)、カフェインの有害影響を回避するためのアドバイスを公表 |
| 資料日付 | 2022年9月30日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)は9月30日、カフェインの有害影響を回避するためのアドバイスを公表した。概要は以下のとおり。 様々な国際レベルの閾値に基づくと、フランス国民のかなりの割合がカフェインの推奨レベルを超えていることが明らかになった。 ・成人人口の約30%及び子供・青少年の1%~2%が、不安を生じさせるとして設定された閾値を超えている。 ・3歳~10歳の11%及び11歳~14歳の7%が、カフェイン耐性発現の閾値を超えている。 ・成人人口の約7%が、より一般的な慢性毒性が疑われる閾値を超えている(骨や心血管系、がん、男性の生殖能力等)。 1. 健康リスクとなるカフェインの量は? カフェインによる影響は、遺伝形質や健康状態、他の製品との同時摂取(タバコ、アルコール、特定の医薬品、特定の食品サプリメント)に応じて、個人差がある。 肝疾患、高血圧、精神疾患、尿・便失禁、潰瘍等の特定の疾病の際には、カフェインの代謝が遅くなり、有害影響が大きくなる。 これらのカフェインの生物学的影響の変動要因が、一定の摂取量のリスク分析を複雑にしている。これらの諸要因の相互作用は複雑であり得るため、特定の要因による影響を切り離すことは困難である。また、これらの個体差が、健康を守るために超えてはならない一日の摂取量の定量化を困難にしている。 2. カフェイン依存症になる可能性はあるか? カフェイン依存症になるリスクは依然として評価が一致しないが、アルコール、タバコ、大麻等の他の物質と同様に、カフェインの早期摂取は、依存行動の発生を促す可能性がある。また、質の低い睡眠は、特に脳がまだ未成熟である子供や青少年においては、依存行動のリスクを高める可能性がある。 3. カフェインをアルコールと一緒に摂取することや、運動中のカフェイン摂取を避けるべき理由とは? カフェインは、血圧を上げて、頻脈を引き起こすことがある。これはカフェイン中毒の典型的な症状の一つである。この影響は、カフェインの摂取量が多いほど、また、摂取するヒトがカフェインの摂取に慣れていないほど顕著にあらわれるようである。素因がある人々においては、アルコールはカフェインによって誘発された心拍の乱れを増加させる傾向がある。 身体能力を向上させるために、カフェインを豊富に含有する、いわゆる「エナジードリンク」を摂取するヒトもいる。運動中、カフェインの摂取は素因のあるヒトの心疾患のリスク要因となる。また、暑い時期の長時間の運動では、カフェインの摂取は体温調節能力を低下させ、身体の冷却を妨げる。 4. カフェインの有害影響を回避するには? ANSESは、「エナジードリンク」の摂取に関連するリスク評価の枠組みで、報告された有害影響の発生におけるカフェインの役割について研究した。その研究結果を踏まえ、ANSESは以下を勧告する。 ・カフェインを含有する飲料の節度ある適度な摂取。 ・アルコールとカフェインを組合せないこと。 ・カフェインと運動の組合せを避けること。 ・特に、妊婦、授乳中の女性、子供及び青少年、カフェインの影響に敏感なヒト、特定の疾病を有するヒト(心血管障害、精神疾患、神経系疾患、腎不全、重度の肝臓病)においては、カフェインの摂取量に注意すること。 5. 「エスプレッソ」マシンのコーヒーポッド及びコーヒーカプセルは、化学汚染物質へのばく露を増加させないが、カフェインへのばく露を増加させる可能性がある。 ANSESが国立消費研究所(INC)と共同で行った研究によって、いわゆる「エスプレッソ」マシンのコーヒーで測定された汚染物質の含有量は、ドリップコーヒーで測定された汚染物質の含有量と同程度であることが確認された(Total Diet Study(TDS 2)Anses , 2011)。一方、「エスプレッソ」マシンの使用は、コーヒーを従来のコーヒーメーカーで作ったコーヒーと同じ量を摂取する場合、カフェインへのばく露に影響を及ぼすかもしれない。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | フランス |
| 情報源(公的機関) | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES) |
| 情報源(報道) | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES) |
| URL | https://www.anses.fr/fr/content/la-caf%C3%A9ine-nos-conseils-pour-%C3%A9viter-des-effets-ind%C3%A9sirables |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
