食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05920080475 |
| タイトル | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)、カフェインの有害影響を回避するためのアドバイスを公表 |
| 資料日付 | 2022年9月30日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)は9月30日、カフェインの有害影響を回避するためのアドバイスを公表した。概要は以下のとおり。 様々な国際レベルの閾値に基づくと、フランス国民のかなりの割合がカフェインの推奨レベルを超えていることが明らかになった。 ・成人人口の約30%及び子供・青少年の1%～2%が、不安を生じさせるとして設定された閾値を超えている。 ・3歳～10歳の11%及び11歳～14歳の7%が、カフェイン耐性発現の閾値を超えている。 ・成人人口の約7%が、より一般的な慢性毒性が疑われる閾値を超えている(骨や心血管系、がん、男性の生殖能力等)。 1. 健康リスクとなるカフェインの量は？ カフェインによる影響は、遺伝形質や健康状態、他の製品との同時摂取(タバコ、アルコール、特定の医薬品、特定の食品サプリメント)に応じて、個人差がある。 肝疾患、高血圧、精神疾患、尿・便失禁、潰瘍等の特定の疾病の際には、カフェインの代謝が遅くなり、有害影響が大きくなる。 これらのカフェインの生物学的影響の変動要因が、一定の摂取量のリスク分析を複雑にしている。これらの諸要因の相互作用は複雑であり得るため、特定の要因による影響を切り離すことは困難である。また、これらの個体差が、健康を守るために超えてはならない一日の摂取量の定量化を困難にしている。 2. カフェイン依存症になる可能性はあるか？ カフェイン依存症になるリスクは依然として評価が一致しないが、アルコール、タバコ、大麻等の他の物質と同様に、カフェインの早期摂取は、依存行動の発生を促す可能性がある。また、質の低い睡眠は、特に脳がまだ未成熟である子供や青少年においては、依存行動のリスクを高める可能性がある。 3. カフェインをアルコールと一緒に摂取することや、運動中のカフェイン摂取を避けるべき理由とは？ カフェインは、血圧を上げて、頻脈を引き起こすことがある。これはカフェイン中毒の典型的な症状の一つである。この影響は、カフェインの摂取量が多いほど、また、摂取するヒトがカフェインの摂取に慣れていないほど顕著にあらわれるようである。素因がある人々においては、アルコールはカフェインによって誘発された心拍の乱れを増加させる傾向がある。 身体能力を向上させるために、カフェインを豊富に含有する、いわゆる「エナジードリンク」を摂取するヒトもいる。運動中、カフェインの摂取は素因のあるヒトの心疾患のリスク要因となる。また、暑い時期の長時間の運動では、カフェインの摂取は体温調節能力を低下させ、身体の冷却を妨げる。 4. カフェインの有害影響を回避するには？ ANSESは、「エナジードリンク」の摂取に関連するリスク評価の枠組みで、報告された有害影響の発生におけるカフェインの役割について研究した。その研究結果を踏まえ、ANSESは以下を勧告する。 ・カフェインを含有する飲料の節度ある適度な摂取。 ・アルコールとカフェインを組合せないこと。 ・カフェインと運動の組合せを避けること。 ・特に、妊婦、授乳中の女性、子供及び青少年、カフェインの影響に敏感なヒト、特定の疾病を有するヒト(心血管障害、精神疾患、神経系疾患、腎不全、重度の肝臓病)においては、カフェインの摂取量に注意すること。 5. 「エスプレッソ」マシンのコーヒーポッド及びコーヒーカプセルは、化学汚染物質へのばく露を増加させないが、カフェインへのばく露を増加させる可能性がある。 ANSESが国立消費研究所(INC)と共同で行った研究によって、いわゆる「エスプレッソ」マシンのコーヒーで測定された汚染物質の含有量は、ドリップコーヒーで測定された汚染物質の含有量と同程度であることが確認された(Total Diet Study(TDS 2)Anses , 2011)。一方、「エスプレッソ」マシンの使用は、コーヒーを従来のコーヒーメーカーで作ったコーヒーと同じ量を摂取する場合、カフェインへのばく露に影響を及ぼすかもしれない。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | フランス |
| 情報源（公的機関） | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES) |
| 情報源（報道） | フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES) |
| URL | https://www.anses.fr/fr/content/la-caf%C3%A9ine-nos-conseils-pour-%C3%A9viter-des-effets-ind%C3%A9sirables |
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本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
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掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
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