食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu05580470325
タイトル 米国国立衛生研究所(NIH)、妊娠中の多くはない毎日のカフェイン摂取が、出生サイズの減少につながる可能性があるとする研究について公表
資料日付 2021年3月25日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  米国国立衛生研究所(NIH)は3月25日、妊娠中の多くはない(moderate)毎日のカフェイン摂取が、出生サイズの減少につながる可能性があるとする研究について公表した。概要は以下のとおり。
 NIHの研究者らの研究によると、1日平均わずか0.5杯のコーヒーに相当するカフェインを摂取した妊婦は、カフェイン入り飲料を摂取しなかった妊婦よりも、出生した新生児がわずかに小さかった。研究者らは、1日当たり200 mg未満のカフェイン(コーヒー約2杯)を摂取した母親から生まれた乳児はサイズ及び除脂肪体重が減少することを見出し、胎児へのリスクを高めると考えられている。出生時のサイズが小さいと、乳児は後年、肥満、心疾患及び糖尿病のリスクが高まる可能性がある。
 当該研究において、著者らは、12か所の臨床現場で登録された妊娠8週から13週までの2
,000人以上の人種的及び民族的に多様な女性に関するデータを分析した。当該女性は非喫煙者であり、妊娠前に健康上の問題はなかった。妊娠10週から13週まで、女性は血液検体を提供し、後にカフェイン及びパラキサンチン(カフェインの体内代謝産物)について分析が行われた。女性はまた、過去1週間のカフェイン入り飲料(コーヒー、紅茶、ソーダ及びエナジードリンク)の日々の摂取量を報告した。この報告は登録時とその後の妊娠期間中、定期的に行われた。
 カフェインの血中レベルが0あるいは最小限の女性から生まれた乳児と比較して、登録時にカフェインの血中レベルが最も高かった女性から生まれた乳児は、出生時体重は平均で84 g軽く(約3オンス)、体長は0.44 cm(約0.17インチ)短く、頭囲は0.28 cm(約0.11インチ)小さかった。
 摂取した飲料に関する女性自らによる推定に基づくと、1日に約50 mgのカフェイン(コーヒー0.5杯に相当)を摂取した女性は、カフェイン摂取なしの女性から生まれた乳児よりも66 g(約2.3オンス)軽い新生児を出産した。同様に、カフェイン摂取した女性から生まれた乳児は、大腿囲も0.32 cm(約0.13インチ)小さかった。
 研究者らは、カフェインが子宮及び胎盤の血管を収縮させ、胎児への血液供給を減らし、成長を阻害する可能性があると考えられることを指摘した。同様に、研究者らは、カフェインが胎児のストレスホルモンを混乱させる可能性があり、乳児を、出生後の急激な体重増加や、後年、肥満、心疾患及び糖尿病のリスクにさらす可能性があると考えている。
 著者らは、この結果から、多くはないカフェイン摂取でさえ胎児の成長の低下に関連している可能性が示唆されると結論付けた。
 JAMA Network Open(2021年3月25日)に掲載された当該研究論文「Association Between Maternal Caffeine Consumption and Metabolism and Neonatal Anthropometry(母体のカフェイン摂取及び代謝と新生児の身体測定との関連)、著者Gleason JL(National Institute of Child Health and Human Development(NICHD)
, NIH
, 米国)ら」は、以下のURLから入手可能。
https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2777881
地域 北米
国・地方 米国
情報源(公的機関) 米国衛生研究所(NIH)
情報源(報道) 米国国立衛生研究所(NIH)
URL https://www.nih.gov/news-events/news-releases/moderate-daily-caffeine-intake-during-pregnancy-may-lead-smaller-birth-size

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。