食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05540440301 |
| タイトル | 論文紹介：「構造化された専門家判断(Structured Expert Judgment)を用いた、食品及び水媒介疾病の広範な感染経路への帰属、米国」 |
| 資料日付 | 2020年12月17日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | Emerging Infectious Diseases(2021 , 27(1)182-195)に掲載された論文「構造化された専門家判断(Structured Expert Judgment)を用いた、食品及び水媒介疾病の広範な感染経路への帰属 、米国(Attribution of Illnesses Transmitted by Food and Water to Comprehensive Transmission Pathways Using Structured Expert Judgment , United States)、著者E Beshearse、AH Havelaar (University of Florida ,米国)ら」の概要は以下のとおり。 食品安全、水質処理及び公衆衛生の進歩にもかかわらず、食品及び水媒介疾病は米国において主要な疾病負荷の原因である。 著者らは、5つの主要な伝播経路(食品由来、水由来、ヒトからヒト、動物との接触及び環境由来)及び6つのサブ経路(食品取扱い者関連(食品由来)、レクリエーション(水由来)、飲水(水由来)、非レクリエーション/非飲水(水由来)、ヒトからヒト関連と推定される(環境由来)、動物との接触関連と推定される(環境由来))に帰属させることのできる疾病の割合について、Cookeの古典的モデル(Cooke’s classical model)を適用した、48名の専門家による構造化された専門家判断調査から得られた推定値を報告する。 細菌ではSalmonella enterica、Campylobacter spp.、Legionella spp.及びPseudomonas spp.など、原生生物ではAcanthamoeba spp.、Cyclospora cayetanensis及びNaegleria fowleriなど、ウイルスではノロウイルス、ロタウイルス及びA型肝炎ウイルスなどを含む33種類の病原体の推定値が導出された。 当該調査の対象の多くは細菌であった。以下の細菌カテゴリーについては、食品由来経路の寄与が50%を超えていた。Campylobacter spp.、腸管毒素原性大腸菌(ETEC)、志賀毒素産生性大腸菌(STEC)O157、その他の下痢原性大腸菌、ウシ型結核菌(Mycobacterium bovis)、非チフス性S. enterica(全ての患者年齢及び血清型)、S. enterica 血清型Enteritidis、同I 4 ,[5] ,12:i:-、同Javiana、同Newport、同Typhimurium、同 group 1 血清型、Vibrio alginolyticus、V. cholerae(毒素非産生性)、V. parahaemolyticus、Vibrio spp.(その他AGI(Acute Gastrointestinal Disease))、Vibrio spp. (その他非AGI)及びYersinia enterocolitica。食品由来経路による伝播が主であると推定された原生生物はCyclospora cayetanensisのみであった。ウイルスでは、アストロウイルス、ノロウイルス、ロタウイルス及びサポウイルスの伝播の多くはヒトからヒト経路が寄与していた。A型肝炎ウイルスは食品由来経路の伝播による疾病の割合が最も高いと推定され(42%)、そのうちの48%は食品取扱者関連であると判断された。 この結果は、対象病原体の伝播における複数の経路の重要性を強調し、公衆衛生介入の優性順位付けに役立てることができる。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Emerging Infectious Diseases (2021 , 27(1):182-195) |
| URL | https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/27/1/20-0316_article |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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