食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05460380301 |
| タイトル | 論文紹介:「輸入冷凍イチゴと関連した国際的なA型肝炎ウイルス集団感染の再発生、ドイツ、2018~2020年」 |
| 資料日付 | 2020年9月17日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | Eurosurveillance (2020 , 25(37):pii=1900670)に掲載された論文:「輸入冷凍イチゴと関連した国際的なA型肝炎ウイルス集団感染の再発生、ドイツ、2018~2020年(Resurgence of an international hepatitis A outbreak linked to imported frozen strawberries , Germany , 2018 to 2020)、著者C Ruscher (State Office for Health and Social Affairs (LAGeSo) , ドイツ)、J Enkelmann (Robert Koch Institute , Department for Infectious Disease Epidemiology , ドイツ)ら」の概要は以下のとおり。 2018年にスウェーデン及びオーストリアで発生した冷凍イチゴに関連したA型肝炎ウイルス集団感染に続き、ドイツでも2018年10月から2020年1月の間に、同じウイルス株に関連した症例が65例検出された。同期間中の症例の発生には2つのピークが見られた。 2件の症例対照研究及び患者の食料品の喫食頻度と大規模な消費者パネルの購入データとの比較から、冷凍イチゴケーキが主要な感染源であることを示す強い証拠が得られた。聞き取り調査を受けた46人の患者のうち、27人が冷凍イチゴケーキを喫食したと報告し、そのうちの25人が自発的に又はリコール支援に用いた製品画像からブランドAのケーキを特定した。遡及調査の結果、スウェーデンとオーストリアで発生した以前の集団感染に関与したポーランドの製造業者は、ブランドAの製造業者に冷凍イチゴを納入していた卸売業者を介してエジプトから冷凍イチゴを受け取っていたことが明らかになった。 系統解析の結果、エジプトの下水、糞便、イチゴから過去に分離された類似株と当該集団感染株の関連性が確認された。 汚染の強い証拠のある製品の徹底した遡及調査及び適時のリコールは、特に賞味期限の長い食品において、集団感染の抑制及び再発の防止に重要である。A型肝炎ウイルスの継続的な分子サーベイランスは、集団感染の特定及び食品安全介入の成否の監視に必要である。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源(公的機関) | その他 |
| 情報源(報道) | Eurosurveillance(2020 , 25(37):pii=1900670) |
| URL | https://www.eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2020.25.37.1900670 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
