食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05300300301 |
| タイトル | 論文紹介：「と畜場の豚のE型肝炎ウイルス、米国、2017～2019年」 |
| 資料日付 | 2020年1月8日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | Emerging Infectious Diseases (2020 , 26(2):354-357)に掲載された論文「と畜場の豚のE型肝炎ウイルス、米国、2017～2019年 (Hepatitis E Virus in Pigs from Slaughterhouses , United States , 2017～2019)、著者H Sooryanarain、CL Heffron、 X-J Meng (Virginia Polytechnic Institute and State University , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 E型肝炎ウイルス(HEV; Hepeviridae科、Orthohepevirus A属)は少なくとも8つの異なる遺伝子型から構成される。先進工業国においては、人獣共通感染性の遺伝子型3及び4(HEV-3及びHEV-4)の豚HEVが新興の食品由来病原体であり、生又は未加熱豚肉の喫食によって伝播する。食品のサプライチェーンの入り口である、と畜時での米国の市場体重の豚の現在のHEV感染ステータスは未知である。したがって、著者らは、米国10州25のと畜場の市場体重の豚由来血清5 ,033検体中のHEV RNAの存在及びHEV IgG保有率を調査した。 2017～2019年に回収された、米国10州25のと畜場由来の22 ,940頭の市場体重の豚の保存血清サンプルから、本研究のために5 ,033検体が層化無作為抽出法により選択された。HEV RNA検出のため、定量的逆転写PCR(qRT-PCR)及びnested RT-PCRが用いられ、HEV IgG検出のため、市販の検出キット(PrioCHECK Porcine HEV Ab ELISA kit)が使用された。 qRT-PCRの結果、およそ6.3%(318/5 ,033; 95% CI 5.6%-7.0%)の市場体重の豚が、と畜時においてHEV RNAウイルス血症であったことが示された。ウイルス量は100未満～1 ,000 ,000コピー/mLの範囲(平均8 ,285コピー/mL; 95% CI 6 ,210.7-25 ,397.2コピー/mL)であった。HEVウイルス血症の豚の割合はと畜場によって(範囲 0%-17.4%)また州によって多様であった。さらに、塩基配列の決定及び系統学的解析によって、(HEVカプシド遺伝子領域(348bp)の)配列が決定された182株のHEV全ての配列が人獣共通感染性のHEV-3遺伝子型でグループ2(HEV-3abchij)クラスターに属することが明らかになった。 著者らは、米国のと畜場の市場体重の豚のHEV血清陽性の全国平均がおよそ40%(95% CI 38.5%-41.2%)であることを示した。血清陽性率はと畜場ごと、また州ごと(範囲 0%-66.8%)で異なっていた。 比較的高い血清陽性率が示されたが、HEVウイルス血症が検出された豚は低い割合(6%)であった。これは恐らくHEVウイルス血症が一時的なもので、血清中にHEV RNAが検出される期間が短いためである。と畜場の豚のおよそ6%がHEV-3abchijのウイルス血症であることは、と畜時に感染性のHEVを含む血液が生豚肉製品を汚染する可能性があるため、豚肉の安全性に関して潜在的な懸念を生じさせる。したがって、食品由来のHEV感染を防ぐために、豚肉は喫食前に適切に加熱されるべきである；内部温度71℃で感染性のHEVは不活性化する。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Emerging Infectious Diseases (2020 , 26(2):354-357) |
| URL | https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/26/2/19-1348_article |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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