食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05240490450 |
| タイトル | 論文紹介：「基質特異性拡張型βラクタマーゼ及びカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(ESBL-E及びCPE)の保有率、リスク要因及び遺伝的特性評価：コミュニティに基づく横断的研究、オランダ、2014年～2016年」 |
| 資料日付 | 2019年10月10日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (2019 , 24(41):pii=1800594)に掲載された論文「基質特異性拡張型βラクタマーゼ及びカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(ESBL-E及びCPE)の保有率、リスク要因及び遺伝的特性評価：コミュニティに基づく横断的研究、オランダ、2014年～2016年 (Prevalence , risk factors and genetic characterisation of extended-spectrum beta-lactamase and carbapenemase-producing Enterobacteriaceae (ESBL-E and CPE): a community-based cross-sectional study , the Netherlands , 2014 to 2016)、著者G van den Bunt (Julius Center for Health Sciences and Primary Care , University Medical Center Utrecht (UMCU) , Utrecht , オランダ)ら」の概要は以下のとおり。 一般住民における基質特異性拡張型βラクタマーゼ産生(ESBL-E)及びカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(CPE)の保菌に関する疫学的知見はない。本観察研究では、オランダの一般住民の腸内ESBL-E及びCPEの保菌に関するリスク要因及び保有率を調べた。ESBL-Eについてはその特性を評価した。 2014年から2016年まで、毎月約2 ,000人の住民がアンケートの回答及び糞便検体の提供を求められた。検体はESBL-Eの検査に用いられ、また最初の1 ,758検体はCPEの検査にも使用された。ESBL-Eの保菌に関するリスク要因は多変量ロジスティック回帰分析によって特定された。ESBL-E分離株は全ゲノムシークエンス法によって解析された。 要請を受けた47 ,957人のうち、4 ,177人(8.7%)がアンケートに回答し糞便検体を提出した。ESBL-Eは186人(4.5%)から検出され、調整保有率(adjusted prevalence)は5.0%であった(95%信頼区間(CI): 3.4-6.6%)。リスク要因は以下のとおり：オランダ国外での出生(オッズ比(OR): 1.99; 95% CI: 1.16-4.54)、1年間で20回を超える飲食店での食事(OR: 1.70; 95% CI: 1.04-2.76)、過去6か月以内の抗生物質の使用(OR: 2.05; 95% CI: 1.05-4.03)、過去12か月以内の海での遊泳(OR: 1.63; 95% CI: 1.11-2.39)、過去12か月以内のアフリカへの旅行(OR: 3.03; 95% CI: 1.23-7.46)、過去12か月以内のアジアへの旅行(OR: 2.00; 95% CI: 1.02-3.90)、キッチンのタオルを毎日交換しない(OR: 2.19; 95% CI: 1.24-3.87)。タオルの未交換は最も多くの住民において起因となるリスク(PAR: Population Attributable Risk)であった(47.5%)。189株のESBL-E分離株のうち84株(44.4%)がblaCTX-M-15を保有していた。分離された大腸菌は70の異なるsequence type (ST)に属し、そのうちST131(42/178株; 23.6%)に属するものが最も多かった。IncFIAプラスミドとST131とblaCTX-M-27の間に、またIncI1プラスミドとST88とblaCTX-M-1の間に関連性が見いだされた。CPEは検出されなかった。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | オランダ |
| 情報源（公的機関） | オランダ農業・自然・食品安全省(LNV) |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance , 2019 , 24(41):pii=1800594 |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.41.1800594 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。