食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05240460450 |
| タイトル | 論文紹介：「2016年～2017年、欧州5か国において発生したゴマ製品に起因する新規サルモネラ属菌(Salmonella enterica subspecies enterica 血清型(11:z41:e ,n ,z15))によるサルモネラ症集団発生」 |
| 資料日付 | 2019年9月5日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (2019 , 24(36):pii=1800543)に掲載された論文「2016年～2017年、欧州5か国において発生したゴマ製品に起因する新規サルモネラ属菌(Salmonella enterica subspecies enterica 血清型(11:z41:e ,n ,z15))によるサルモネラ症集団発生(Salmonellosis outbreak with novel Salmonella enterica subspecies enterica serotype (11:z41:e ,n ,z15) attributable to sesame products in five European countries , 2016 to 2017)、著者A Meinen (Robert Koch Institute , Department for Infectious Disease Epidemiology , Berlin , ドイツ)ら」の概要は以下のとおり。 2016年春、ギリシャは、食品、水媒介疾病及び人獣共通感染症に関する疫学情報共有システム(EPIS-FWD)を介し、過去に記述されたことのないサルモネラ属菌(Salmonella enterica subsp. enterica 血清型(抗原構造式 11:z41:e ,n ,z15))による集団感染について、ゴマ製品が媒介物として推定されたとする疫学的エビデンスとともに報告した。その後、ドイツ、チェコ共和国、ルクセンブルグ及び英国はEPIS-FWDを介し同新規血清型菌による感染を報告した。関係国は欧州疾病予防管理センター(ECDC)及び欧州食品安全機関(EFSA)と協力し、共通の集団感染症例の定義を採用した。当該集団感染症例は、この新規サルモネラ血清型の検査確定症例と定義された。 2016年3月から2017年4月までの間、47件の集団感染症例が通知された(ギリシャ22件、ドイツ13件、チェコ共和国5件、ルクセンブルグ4件、英国3件)。全ゲノムシークエンス解析によって、感染のあったすべての国の分離株が遺伝的に非常に近縁であることが明らかになった。ゴマ製品の喫食に焦点を当てた面談、疑わしい食品の検査及びサルモネラ属菌検出後の遡及調査によって、様々な国由来のゴマ種子を加工したギリシャの1つの会社が特定された。欧州各国の共同作業によって、感染源となった汚染食品としてゴマペーストが特定及びリコールされ、その由来の遡及が可能となった。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | - |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance (2019 , 24(36):pii=1800543) |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.36.1800543 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。