食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05220020301 |
| タイトル | 論文紹介：「小児期中期における、パーフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物の血漿中濃度並びに骨密度：横断的研究(Project Viva、米国)」 |
| 資料日付 | 2019年8月21日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(Vol.127 ,No.8 ,2019年8月)に掲載された論文「小児期中期における、パーフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物の血漿中濃度並びに骨密度：横断的研究(Project Viva、米国)(Per- and Polyfluoroalkyl Substance Plasma Concentrations and Bone Mineral Density in Midchildhood: A Cross-Sectional Study (Project Viva , United States))、著者R.Cluett , A.F.Fleisch(Department of Environmental Health , Harvard T. H. Chan School of Public Health , Center for Outcomes Research and Evaluation , Maine Medical Center Research Institute , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：小児期における骨量増加障害の要因を特定することは、骨粗しょう症の予防に向け重要なステップである。パーフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物類(PFASs)へのばく露は、骨密度(bone mineral density: BMD)の低下と関連するとされてきたが、データは、特に小児において、限られている。 方法：筆者らは、1999年～2002年の米国ボストン地域の出生前コホート研究であるProject Vivaにおける576名の小児を調べた。幾つかのPFASsの血漿中濃度を定量し、小児期中期において二重エネルギーエックス線吸収測定法(DXA)により単位面積骨密度(areal BMD：aBMD)を測定した。各PFASの血漿中濃度とaBMDのzスコア間の関連を調べるため線形回帰を使用した。PFAS混合物とaBMDのzスコアの関連を調べるため加重和分位点(WQS)回帰を使用した。全てのモデルにおいて母親の年齢、教育レベル、年間世帯収入、人口調査標準地域平均世帯収入、小児の年齢、性別、人種及び民族、乳製品摂取量、身体活動並びに採血した年を補正した。 結果：小児の年齢は、平均7.9±0.8(SD)歳であった。最も高い血漿中PFAS濃度は、パーフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)の平均濃度6.4ng/mL(四分位範囲(IQR)=5.6)及びパーフルオロオクタン酸(PFOA)の平均濃度4.4ng/mL(IQR=3.2)であった。 線形回帰を使用すると、PFOA、PFOS及びパーフルオロデカン酸(PFDA)の血漿中濃度の高い小児は、aBMDのzスコア(例えばPFOAの倍加当たり、β:－0.16； 95%信頼区間(CI):－0.25 ,－0.06)が低かった。PFAS混合物は、aBMDのzスコア(混合物指標のIQR増加当たりβ:－0.16；95%CI:－0.28 ,－0.04)と負の関連があった。 結論：PFASsへのばく露は、小児期における骨量増加及び生涯にわたる骨格の健全性の重要な決定要素である骨量頂値(peak bone mass)を損なう可能性がある。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives(Vol.127 ,No.8 ,2019年8月) |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/doi/full/10.1289/EHP4918 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。