食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05200300314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、ポリスチレン由来のマイクロプラスチックによる腸への影響に関する論文が公表された旨の情報提供 |
| 資料日付 | 2019年8月5日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は8月5日、ポリスチレン由来のマイクロプラスチックによる腸への影響に関する論文が公表された旨の情報提供を行った(2019年8月5日付けNo.029/2019)。概要は以下のとおり。 BfRの研究チームは、ポリスチレン由来のマイクロプラスチックによる腸組織への影響について研究を行った。その結果、有害な影響を示唆するものはなかった。このことは、研究室での試験で得られた最も重要な結果である。 ポリスチレンは最も広く使用されているプラスチックの一つで、その用途は、自転車用ヘルメットなどの日用品や食品用パッケージの製造などである。 研究では、ヒトの腸管上皮細胞(培養)での試験(in vitro)及びマウスでの28日間経口投与試験(in vivo)が行われた。 In vitro試験では、種々のサイズ(1、4及び10μm)のマイクロプラスチックが用いられた。その結果、最大で直径約4μmのマクロプラスチックが腸管上皮細胞に吸収される場合があることが示された。しかし、動物実験では、大きさが1～10μmのプラスチック粒子を多量投与しても、動物の腸管上皮細胞からは稀にしか検出されなかった。投与量はヒトにおいて現実的と考えられる量を大幅に上回っていたが、マウスの腸組織又は他の臓器への有害な影響は観察されなかった。 マイクロプラスチックのサイズ及び材料に関しては依然として大きなデータギャップが存在する。したがって、マイクロプラスチックの摂取に関するリスク評価が可能となるためには、更なる試験や研究が必要である。 当該研究論文はArchives of Toxicologyに公表された(2019年7月)。抄録は以下のURLから入手可能。 https://link.springer.com/article/10.1007/s00204-019-02478-7 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | - |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/343/keine-hinweise-auf-darmschaedigungen-durch-mikroplastik-aus-polystyrol-im-labor.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。