食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu05170380450
タイトル 論文紹介:「1998年から2016年までのオランダにおける、家畜由来共生大腸菌の薬剤耐性の動向モニタリング」
資料日付 2019年6月20日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  Eurosurveillance(2019;24(25):pii=1800438)に掲載された論文「1998年から2016年までのオランダにおける、家畜由来共生大腸菌の薬剤耐性の動向モニタリング(Monitoring antimicrobial resistance trends in commensal Escherichia coli from livestock
, the Netherlands
, 1998 to 2016)、著者A Hesp (Department of Bacteriology and Epidemiology
, Wageningen Bioveterinary Research
, Lelystad
, オランダ)ら」の概要は以下のとおり。
 動物における薬剤耐性(AMR)のモニタリングは公衆衛生のサーベイランスに必須である。モニタリングデータの解釈を深めるためには、AMRの動向解析の評価と最適化が必要である。
 共生大腸菌のAMR動向の定量化及び評価のため、1998年から2016年までの家畜におけるオランダの国家AMRモニタリングプログラムのデータが使用された。
 と畜場においてブロイラー、豚及び子牛から糞便検体が回収された。微量液体希釈法によって、8系統15種の抗菌性物質について、大腸菌の最小発育阻止濃度が得られた。耐性分離株の計測には、2009年(基準年)の前と後の時間を説明変数としたポアソン回帰モデルが適用された。
 ブロイラーにおけるテトラサイクリン及びスルファメトキサゾール、豚におけるクロラムフェニコール及びアミノグリコシドを除き、1998年から2009年まで両家畜の耐性菌数(Resistant counts)は有為に増加した。2009年以降、ブロイラーにおいてはすべての抗菌性物質の耐性菌数が減少し、豚においてもフェニコール類を除き減少した。子牛に関しては、スルファメトキサゾール及びナリジクス酸を除く大半の抗菌性物質において2009年から2016年の間で有為な耐性菌数の減少は見出されなかった。これら動物種の中では抗菌性物質特有の動向は似通っていた。
 本研究では、1998年から2016年までのオランダのモニタリングデータを使用し、ブロイラー及びと畜豚のAMRの動向を定量化した。そして、基準年である2009年において動向の有為な変化が明らかにされた。共生大腸菌のモニタリングはAMRの動向の定量化とその変化の検出に役立つ。当該モデルは他の欧州諸国の類似データにも適用できる。
地域 欧州
国・地方 オランダ
情報源(公的機関) -
情報源(報道) Eurosurveillance
URL https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.25.1800438

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。