食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05160300301 |
| タイトル | 論文紹介:「ヒスタミン食中毒: 2017年4月、フランス・レユニオン島において発生した生鮮キハダマグロ(yellowfin tuna)に関連する突発的大規模集団発生」 |
| 資料日付 | 2019年5月30日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance(Volume 24 , 30/May/2019 ,)に掲載された論文「ヒスタミン食中毒: 2017年4月、フランス・レユニオン島において発生した生鮮キハダマグロ(yellowfin tuna)に関連する突発的大規模集団発生(Histamine food poisoning: a sudden , large outbreak linked to fresh yellowfin tuna from Reunion Island , France , April 2017) 著者Guillaume Velut (French Military Health Service , French Armed Forces Centre for Epidemiology and Public Health (CESPA)、フランスら」の概要は以下のとおり。 2017年4月20日、パリ近郊のフランス軍部隊においてヒスタミン食中毒(HSP)が突発的に集団発生し、総計40症例が特定された(発病率: 16.6%)。31件の症例と63件の対照に関し、症例対照研究(case?control study)を実施した。多変量解析の結果は、調理済みキハダマグロの切り身が食中毒の原因である可能性が非常に高いことを示す(オッズ比= 156.8、95％信頼区間: 18.4-1 ,338.4)。生鮮キハダマグロはレユニオン島由来であり、パリの主要な食品市場にて真空で密封され、氷と共に包装されて供給されていた。上流及び下流のサプライチェーンにて、コールドチェーンの問題は確認されていない。ヒスタミン濃度は、残されていた生のマグロで1 ,720 mg/kg、対照の調理済みマグロで3 ,720 mg/kgと算出され、欧州の規制により定義される限界値(200 mg/kg)を大幅に上回る。残されていた生のマグロにおいて、Klebsiella variicola及びPantoea agglomerans、ヒスタミン産生が報告されているEnterobacterales目微生物の存在が確認された。この種の食中毒が認識され確認されるのは極めて希である。本調査は、この種の調査の具体的な要点を強調しつつ、集団発生について詳述するものである。 欧州における生鮮マグロの輸入は、2011-15年の間に平均して年間5%増加している。この傾向が継続すれば、2017年に観察されたように、今後数年間でHSPのリスクは上昇する可能性がある。この文脈において、本HSP調査は以下の点を強調する。 (i) アレルギー様症状が突発的に集団発生した場合、直ちにHSPの可能性を検討し、原因と推測される食品を除去しなければならない。 (ii) 発症後4時間以内の採取でない限り、ヒト試料は有効ではなく、24時間後に再試験が必須である。 (iii) 集団発生と食中毒源の関連性を確認するためには、疫学的調査並びに原因と推定される食品中の生体アミン検出が極めて重要となる。 (iv) ヒスタミン産生細菌の同定は因果関係を実証し、予防措置及び監視情報の改善に資する可能性がある。 (v) 海産物の捕獲から消費者の食卓まで、コールドチェーン並びに取扱い慣行を監視・追跡しなければならない。 加えて、この種の調査を成功させるためには、医師、生物学者、疫学者、そして、食品安全専門家による、強力な学際的協働が必須となる。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance , Volume 24 , 30/May/2019 |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.22.1800405#abstract_content |
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本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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