食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu05160030301
タイトル 論文紹介:「米国全土の女性の前向きコホートにおける、ポリフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物類の血漿中濃度への水道水の寄与」
資料日付 2019年6月6日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  Environmental Health Perspectives(Vol.127
,No.6
,2019年6月)に掲載された論文「米国全土の女性の前向きコホートにおける、ポリフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物類の血漿中濃度への水道水の寄与(Tap Water Contributions to Plasma Concentrations of Poly- and Perfluoroalkyl Substances (PFAS) in a Nationwide Prospective Cohort of U.S. Women)、著者X.C.Hu(Department of Environmental Health
, Harvard T.H. Chan School of Public Health
, Harvard University
, 米国)ら」の概要は以下のとおり。
 背景:2013年から2015年、公共の飲用水は、ポリフルオロ及びパーフルオロアルキル化合物類(PFASs)の濃度が米国環境保護庁(EPA)の設定した健康勧告値レベルを超えた飲用水を少なくとも6百万人に供給した。汚染地域で報告されたデータ以外、飲用水のヒトへのPFASばく露源の相対的寄与率(relative source contribution:RSC)に関する体系立った又は予測データはない。
 目的:今回の調査は、米国の一般住民における総PFASばく露量に対する水道水のRSCを推定することである。
 方法:筆者らは、1989年から1990年の看護師健康調査(NHS)の米国全土の女性の前向きコホートに参加した225名から家庭内の水道水検体を採取し、15種類のPFASの濃度を測定した。筆者らは、1コンパートメントトキシコキネティクスモデルを使用し、水道水からのPFASの摂取に相当する血漿中濃度を推定した。筆者らは、110名のNHS参加者のサブグループにおいて、モデル化の結果と測定した血漿中濃度を比較した。
 結果:水道水中のパーフルオロオクタン酸(PFOA)及びパーフルオロノナン酸(PFNA)は、1日に8カップ以上の水道水を摂取する個人において、血漿中濃度への統計的に有意な予測因子であった。測定した血漿中濃度に対する水道水のモデル化平均寄与率は、PFOAが12%(95%確率区間(probability interval):11%~14%)、PFNAが13%(8.7%~21%)、直鎖パーフルオロオクタンスルホン酸(nPFOS)が2.2%(2.0%~2.5%)、分岐PFOS(brPFOS)が3.0%(2.5%~3.2%)及びパーフルオロヘキサンスルホン酸(PFHxS)が34%(29%~39%)であった。
 5地域における1989年~1990年に対する2013年~2016年の水道水検体のPFASsの比較では、定量可能なPFAS及び抽出可能な有機フッ素化合物の増加が示された。
 結論:今回の1989年~1990年の結果は、多くの評価機関によるPFASのリスク評価に使用されたRSCの初期値20%と比べて遜色がなかった。今後の飲用水によるばく露評価では、新たな種類のPFASを包含すべきである。
地域 その他
国・地方 その他
情報源(公的機関) その他
情報源(報道) Environmental Health Perspectives(6月6日電子版)
URL https://ehp.niehs.nih.gov/doi/full/10.1289/EHP4093

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。