食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05150380450 |
| タイトル | 論文紹介：「1997年から2015年までの入院記録に基づくスペインのリステリア症：さらなる啓蒙の必要性」 |
| 資料日付 | 2019年5月23日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (2019;24(21):pii=1800271)に掲載された論文「1997年から2015年までの入院記録に基づくスペインのリステリア症：さらなる啓蒙の必要性 (Listeriosis in Spain based on hospitalisation records , 1997 to 2015: need for greater awareness)、著者Z Herrador (National Centre for Tropical Medicine , Health Institute Carlos III (ISCIII in Spanish) , Madrid , スペイン)ら」の概要は以下のとおり。 リステリア症は近年長期化する集団感染に関わっている公衆衛生上重要な食品媒介疾患である。その関連性にもかかわらず、同症は多くの欧州諸国において過少報告されている。本研究では、1997年から2015年までのスペインにおけるリステリア症の疫学について述べることを目的とした。 著者らはスペインの入院データベースを用いた遡及調査を行った。各地域及び年毎の入院数の平均を算出し、妊娠及び新生児に関連するリステリア症の割合を計算した。死亡事例とその患者の健康状態との関連性が調査された。 1997年から2015年までの間、5 ,696件のリステリア症の入院があり、継続的な増加傾向が示された。南部地域と比べ北部でより高い入院率が示され、65歳以上の年齢グループが最も高かった(50%)。妊婦及び新生児の入院率はそれぞれ7%及び4%であった。患者の56.4%で内在的な免疫機能不全状態の存在(がん(22.8%)、糖尿病(16.6%)及び慢性肝疾患(13.1%))が見られた。入院患者の17%が死亡し、その高い割合(67.5%)を65歳以上が占め、多くが敗血症(39.9%)あるいは髄膜脳炎(19.2%)を患っていた。 リステリア症はスペインにおいて的を絞った行動が求められる切迫した公衆衛生上の問題である。食品安全教育やリスクにさらされている全ての人への通知など、さらなる予防戦略が至急必要である。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | スペイン |
| 情報源（公的機関） | - |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.21.1800271 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。