食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu05130480104
タイトル 論文紹介:「サイクロスポーラ症のサーベイランス、米国、2011-2015」
資料日付 2019年4月19日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  MMWR. Surveillance summaries (April 19
, 2019 / 68(3);1-16)に掲載された論文「サイクロスポーラ症のサーベイランス、米国、2011-2015 (Cyclosporiasis Surveillance ? United States
, 2011?2015)、著者SM Casillas (Division of Parasitic Diseases and Malaria
, Center for Global Health
, CDC
, USA)ら」の概要は以下のとおり。
 サイクロスポーラ症は寄生虫であるサイクロスポーラ・カイエタネンシス(Cyclospora cayetanensis)によって引き起こされる胃腸疾患であり、糞便に汚染された水や食品の喫食によって伝播する。米国において、同症の食品由来集団感染は様々なタイプの輸入生鮮食品(例えば、バジル、ラズベリー、サヤエンドウ)と関連している。
 2015年時点で、サイクロスポーラ症は42州、コロンビア特別区及びニューヨーク市において報告義務がある。
 2011年から2015年までのサーベイランス期間中に、CDCは37州及びニューヨーク市からの確定症例1
,988件(90.1%)及び推定症例219件(9.9%)を含む計2
,207件のサイクロスポーラ症の通知を受けた。発症に関する情報が入手できた国内での感染症例1
,359件のうち、1
,263件(92.9%)が5月から8月の間に罹患していた。2011年から2015年までの間に、438件の通知症例に関連する計10件の同症の集団感染が調査された。1件の集団感染当たりの中央値は21症例(範囲:8~162)であった。少なくとも10件中5件について感染媒介食品(例えば、食料品あるいはその材料)が特定(推定)された。これらにはベリーサラダ(1件)、メキシコから輸入されたコリアンダー(少なくとも3件)及び包装済みサラダミックス(1件)が含まれる。
 春から夏の間に症例の報告が季節的に増加するサイクロスポーラ症は、引き続き米国公衆衛生における懸念事項となる。一見孤発的な国内での感染症例の多くは確認済みあるいは未確認の集団感染と関連していた可能性がある。しかしながら、これらの潜在的関連性は使用可能な疫学的情報では検出できなかった。同症例のサーベイランス及び分子タイピングツールの開発と立証の努力を米国の公衆衛生の優先事項にし続けるべきである。
地域 北米
国・地方 米国
情報源(公的機関) 米国/疾病管理予防センター(CDC)
情報源(報道) Morbidity and Mortality Weekly Report(MMWR)
URL https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/68/ss/ss6803a1.htm?s_cid=ss6803a1_w

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。