食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu05120360450 |
| タイトル | 論文紹介：「欧州サーベイランスシステム(TESSy)を用いた2008年から2016年までの欧州各地におけるカンピロバクターの季節性の調査」 |
| 資料日付 | 2019年3月28日 |
| 分類１ | --未選択-- |
| 分類２ | --未選択-- |
| 概要（記事） | Eurosurveillance(2019; 24(13): pii=1800028)に掲載された論文「欧州サーベイランスシステム(TESSy)を用いた2008年から2016年までの欧州各地におけるカンピロバクターの季節性の調査(Exploring Campylobacter seasonality across Europe using The European Surveillance System (TESSy) , 2008 to 2016)、著者IR Lake(School of Environmental Sciences , UEA , Norwich , 英国)ら」の概要は以下のとおり。 カンピロバクター感染症はEUにおいて最も報告された食品由来感染症であり、年間の症例数は約900万件程度と推定されている。多くの国で同症は夏季初・中旬に強い季節性のピークを示す。2000年代初期に、欧州各国における同症の季節性及び気温と降水量との関連性について複数の出版物で報告された。結果として、多くの欧州の国でこの食品由来感染症に対する新たな措置が導入された。 2008年から2016年までの間、欧州各地でカンピロバクター感染症の季節性がどのように変化したか、また気温及び降水量との関連性を調べ、その結果を過去の研究と比較するために調査が行われた。また、欧州各地の同症の季節性の解析における欧州サーベイランスシステムTESSyの有効性の評価についても目的とした。 類似したカンピロバクター感染症の季節性パターンを示す国のグループ化にWard最小分散クラスター化法（Ward’s Minimum Variance Clustering）が使用された。また、気温及び降水量との関連性を調査するために2段階多変量メタアナリシス法(two-stage multivariate meta-analysis methodology)が使用された。 結果として、北欧諸国は夏季中・下旬（29-32週）に同症の顕著な季節性のピークが見られる一方、多くの他の欧州諸国ではあまりはっきりしないピークがその年のより早い時期に見られた。英国、アイルランド、ハンガリー及びスロバキアではわずかに早いピーク（24週）が見られた。同症例は気温と正の関連性が見られ、また、降水量とも多少の関連性が見られた。 欧州各地のカンピロバクター感染症のピークの強度とタイミングは過去に観察されたものと同等であった。また、TESSｙはカンピロバクター感染症などの感染性疾病ついて欧州各地での季節性解析のリソースとして有用であるが、その有用性は各国の報告インフラに依存している。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | Eurosurveillance |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2019.24.13.180028 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。