食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu05040020314
タイトル ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、サイエンスマガジンの最新号を公表
資料日付 2018年11月5日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は11月5日、サイエンスマガジンの最新号を公表した(2018年11月5日付け情報提供 No.37/2018)。概要は以下のとおり。
1.概要
 同サイエンスマガジンでは、加熱が関連する汚染物質を特集している。
 生の又は未加工の食品や成分が加熱されると、成分に変化が加わる。より消化されやすくなり、風味も向上する。しかし、フライパン、揚げ器及びオーブンで加熱すると、望ましくない汚染物質(加熱に由来する汚染物質)が生成される可能性がある。代表的なものは、アクリルアミド、フラン、モノクロールプロパンジオール(MPCD)及びグリシドールである。
 BfR長官は、「加熱時に生成する一部の物質は発がん性がある又は遺伝物質に影響することが研究で示されている。これらの物質の食事経由摂取量は制限されるべきである」と述べる。
 BfRでは、これらの物質の体内への吸収や、健康への考えられる有害影響の機序に関して種々の調査研究が行われており、このサイエンスマガジンでは、それに関する活動にも言及している。
 また、ローストしたり加熱したりする際に消費者が注意すべき点について助言している。
2.サイエンスマガジンより抜粋
(1)アクリルアミド
 アクリルアミドは、生の食品を、120℃を超える温度で焼く、ローストする又はフライにする場合に、メイラード反応と呼ばれる化学反応によって生成される物質である。この時、でんぷん、糖分及び特定のアミノ酸が、水分のない状態で反応しアクリルアミドが生成される。加熱による焦げ色が濃いほど、アクリルアミド含有量が多い。
 体内におけるアクリルアミドに関する毒性学的研究では遺伝毒性が示されている。また、げっ歯類での実験では、多量投与した場合に種々の器官及び組織に対する発がん性が示されている。
 BfRは、アクリルアミドミドを含む食品による健康影響に関して評価を行ってきた。その毒性学的性質から、アクリルアミドの安全な摂取量を導き出すことはできない。したがって、食品中のアクリルアミドの量は、合理的に達成可能な範囲で低減する(ALARA)との原則に徹するべきである。
 最新の知見に基づいて達成可能な目標は、欧州連合(EU)が、種々の食品グループに関するガイドライン値として2018年に定めたアクリルアミド規則に盛り込まれている。
 消費者に対しては、フライドポテト、ビスケット、トーストなどを調理する際は、焦げ目が強くなり過ぎないよう助言する。「こげ茶色よりもきつね色」が、自宅キッチンにおけるアクリルアミド低減の鍵である。
(2)フラン
 フランは揮発性の化合物で、主に、焙煎コーヒー、缶詰食品、ガラスジャー入りのベビーフード及び調理済食品(ready meal)中から検出される。炭水化物、アミノ酸、アスコルビン酸(ビタミンC)及び不飽和脂肪酸が、密閉容器中で焙焼及び加熱された場合に、多量に生成される。
 ラット及びマウスでの動物実験では、フランの多量投与で良性腫瘍、白血病、肝臓がん及び精巣がんが見られた。しかし、根底にある機序は未だに明らかにされていない。したがって、ヒトへもこれらの影響があるのか、また、どの程度なのかは不明である。欧州食品安全機関(EFSA)の推定によれば、欧州では成人におけるフラン摂取の90%はコーヒー由来である。
 消費者に対しては、自宅で生鮮材料から作った食事及びベビーフード、ready meal(缶詰スープなど)及びジャー入りのベビーフードは、蓋なし鍋に移し、かき混ぜながら熱するよう、また、コーヒー摂取は適量にし、可能であればフィルターを通すよう助言する。
 当該サイエンスマガジン「BfR2GO 2/2018」(ドイツ語、48ページ)は以下のURLから入手可能。
https://www.bfr.bund.de/cm/350/bfr-2-go-ausgabe-2-2018.pdf
地域 欧州
国・地方 ドイツ
情報源(公的機関) ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)
情報源(報道) ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)
URL https://www.bfr.bund.de/de/presseinformation/2018/37/verkohlt_statt_kross__warum_falsches_roesten_riskant_ist-207672.html

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。