食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04990540450 |
| タイトル | Eurosurveillance：「2010～2015年の欧州におけるリステリア症の全ゲノムシークエンシング強化サーベイランスの遡及検証」 |
| 資料日付 | 2018年8月16日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (16 August 2018 , 23(33)）に掲載された論文「2010～2015年の欧州におけるリステリア症の全ゲノムシークエンシング強化サーベイランスの遡及検証（Retrospective validation of whole genome sequencing-enhanced surveillance of listeriosis in Europe , 2010 to 2015）、著者Ivo Van Walle（ECDC , スウェーデン）ら」の概要は以下のとおり。 1．背景及び目的：2008年以降、侵襲性リステリア・モノサイトゲネス（Ｌｍ）の届出症例数は増加傾向にある。2015年に欧州連合/欧州経済領域(EU/EEA)では2 ,224症例の報告があった。ここでは、想定されている定期的な全ゲノムシークエンシング法（WGS)によるEU/EEA域の強化されたサーベイランスシステムを微生物学的及び疫学的観点で検証することを目的としている。 2．手法：2010～2015年にEU/EEA27か国の2 ,726症例の分離株について、WGS及びコアゲノム（cg）MLST法を実施した。 3．結果：汚染の品質管理、Lm混合培地及びシークエンス品質について、分析に適したゲノムの最小平均カバレッジ55xでほぼすべての分離株を分類した。異なる6つのパイプラインの間でのcgMLST変異体の評価では、リードベース分析に比べてアセンブリーベース分析に関連する変異体はわずかに少ないことが明らかになった。19件の確定集団感染事例からの152分離株、及びカットオフ値を7つの対立遺伝子の相違とするクラスターにおいて疫学的一致は良好であった(1 ,748遺伝子座及び1 ,701遺伝子座についての2つのcgMLSTスキームにおいて精度＞95％;PPV 58～68％)。 散発例の割合は50％をわずかに下回った。残りの分離株は、約3分の1は1か国以上が関与する感染小集団に含まれた。EU/EEA全体でデータを収集すると、複数国での感染小集団の検出は、各国レベルで最初に検出するのに比べて平均して数か月早くなった。 4．結論：これらの発見はEU/EEA全域でのリステリア症のWGS強化サーベイランスにとって良好な基礎を提供した。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | Eurosurveillance |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | https://eurosurveillance.org/content/10.2807/1560-7917.ES.2018.23.33.1700798#abstract_content |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。