食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04870280301 |
| タイトル | 論文紹介：「男児における、フタル酸エステル類への出生前ばく露と湿疹の発症：フランスのEDEN母子コホート研究の結果」 |
| 資料日付 | 2018年2月2日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(2018年2月2日電子版)に掲載された論文「男児における、フタル酸エステル類への出生前ばく露と湿疹の発症：フランスのEDEN母子コホート研究の結果(Prenatal Exposure to Phthalates and the Development of Eczema Phenotypes in Male Children: Results from the EDEN Mother?Child Cohort Study)、著者M.H.Soomro(Department of Epidemiology of Allergic and Respiratory Diseases (EPAR) , Saint-Antoine Medical School , Pierre Louis Institute of Epidemiology and Public Health (IPLESP UMRS 1136) , Institut national de la sante et de la recherche medicale (Inserm) , UPMC Universite Paris 06 , Sorbonne Universites , フランス)ら」の概要は以下のとおり。 背景：小児湿疹の発症に対するフタル酸エステル類への早期のばく露の重要性に関する相反する結果がある。 目的：筆者らは、妊娠24週目と28週目間における、母親の尿中のフタル酸エステル類の代謝物の濃度とその母親から生まれた男児の5歳時における湿疹の発症間の関連を調べた。一部の男児において、総免疫グロブリン(total IgE)量により定義されるアトピー性の状態(atopic status)に従って関連を調べた。 方法：健康状態に関するデータ及びバックグラウンド因子は、男児が1歳時から5歳時に、5回にわたり標準的な年間質問表について、両親による全ての回答を使用して収集し、尿中のフタル酸エステル類とそれらの関連を604組の母子において、補正した多重ロジスティック回帰及びコックスの生存時間モデル(survival model)を使用し評価した。2つの湿疹の表現型(phenotypes)を識別した。アトピー性の状態は、293人の男児の5歳時において、総免疫グロブリンE(total IgE)量により評価した。IgEレベルが60IU/ml以上ならばアトピー性と分類した。 結果：5歳時における、5歳までの湿疹の発症率は30.4%であった。フタル酸ジイソブチル(DiBP)及びフタル酸ジイソノニル(DiNP)の代謝物は、生後0か月から24か月における15.7%を占める早期発症(early-onset)の湿疹及び生後24か月から60か月における14.7%を占める後期発症(late-onset)の湿疹と正の関連を示した。コックスのモデルを適用すると、生後5年間における湿疹の発症とDiBP及びDiNPの代謝物との有意な関連が示された。 IgE感作された男児において、フタル酸ジnブチル(DBP)及びDiBPの代謝物は、5歳時までの湿疹と有意に関連していた。即ち、DBPではハザード比(HR)が1.67(95%信頼区間(CI)：1.10 ,2.54 ,p=0.01)、DiBPではハザード比(HR)が1.87(CI：1.01 ,3.48 ,p=0.04)であった。 結論：小児期早期の湿疹の発症は、男児において、ある種類のフタル酸エステル類への出生前ばく露により影響される可能性がある。この知見を裏付けるための更なる調査が必要である。 (訳注：Etude des Determinants pre et post natals du developpement de la sante de l’Enfant、EDEN) |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/ehp1829/ |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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