食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04870280301 |
| タイトル | 論文紹介:「男児における、フタル酸エステル類への出生前ばく露と湿疹の発症:フランスのEDEN母子コホート研究の結果」 |
| 資料日付 | 2018年2月2日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | Environmental Health Perspectives(2018年2月2日電子版)に掲載された論文「男児における、フタル酸エステル類への出生前ばく露と湿疹の発症:フランスのEDEN母子コホート研究の結果(Prenatal Exposure to Phthalates and the Development of Eczema Phenotypes in Male Children: Results from the EDEN Mother?Child Cohort Study)、著者M.H.Soomro(Department of Epidemiology of Allergic and Respiratory Diseases (EPAR) , Saint-Antoine Medical School , Pierre Louis Institute of Epidemiology and Public Health (IPLESP UMRS 1136) , Institut national de la sante et de la recherche medicale (Inserm) , UPMC Universite Paris 06 , Sorbonne Universites , フランス)ら」の概要は以下のとおり。 背景:小児湿疹の発症に対するフタル酸エステル類への早期のばく露の重要性に関する相反する結果がある。 目的:筆者らは、妊娠24週目と28週目間における、母親の尿中のフタル酸エステル類の代謝物の濃度とその母親から生まれた男児の5歳時における湿疹の発症間の関連を調べた。一部の男児において、総免疫グロブリン(total IgE)量により定義されるアトピー性の状態(atopic status)に従って関連を調べた。 方法:健康状態に関するデータ及びバックグラウンド因子は、男児が1歳時から5歳時に、5回にわたり標準的な年間質問表について、両親による全ての回答を使用して収集し、尿中のフタル酸エステル類とそれらの関連を604組の母子において、補正した多重ロジスティック回帰及びコックスの生存時間モデル(survival model)を使用し評価した。2つの湿疹の表現型(phenotypes)を識別した。アトピー性の状態は、293人の男児の5歳時において、総免疫グロブリンE(total IgE)量により評価した。IgEレベルが60IU/ml以上ならばアトピー性と分類した。 結果:5歳時における、5歳までの湿疹の発症率は30.4%であった。フタル酸ジイソブチル(DiBP)及びフタル酸ジイソノニル(DiNP)の代謝物は、生後0か月から24か月における15.7%を占める早期発症(early-onset)の湿疹及び生後24か月から60か月における14.7%を占める後期発症(late-onset)の湿疹と正の関連を示した。コックスのモデルを適用すると、生後5年間における湿疹の発症とDiBP及びDiNPの代謝物との有意な関連が示された。 IgE感作された男児において、フタル酸ジnブチル(DBP)及びDiBPの代謝物は、5歳時までの湿疹と有意に関連していた。即ち、DBPではハザード比(HR)が1.67(95%信頼区間(CI):1.10 ,2.54 ,p=0.01)、DiBPではハザード比(HR)が1.87(CI:1.01 ,3.48 ,p=0.04)であった。 結論:小児期早期の湿疹の発症は、男児において、ある種類のフタル酸エステル類への出生前ばく露により影響される可能性がある。この知見を裏付けるための更なる調査が必要である。 (訳注:Etude des Determinants pre et post natals du developpement de la sante de l’Enfant、EDEN) |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源(公的機関) | その他 |
| 情報源(報道) | Environmental Health Perspectives |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/ehp1829/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
