食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04850030301 |
| タイトル | 論文紹介：「米国の成人における尿中のヒ素量及びヒ素代謝物類量、炎症及び酸化ストレスのバイオマーカー並びに内皮機能不全：横断研究」 |
| 資料日付 | 2017年12月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(2017年12月15日電子版)に掲載された論文「米国の成人における尿中のヒ素量及びヒ素代謝物類量、炎症及び酸化ストレスのバイオマーカー並びに内皮機能不全：横断研究(Urine Arsenic and Arsenic Metabolites in U.S. Adult and Biomarkers of Inflammation ,Oxidative Stress ,and Endothelial Dysfunction: A Cross-Sectional Study)、著者S.F.Farzan , M.R.Karagas(Department of Preventive medicine , Keck School of medicine of University of Southern California , Department of Epidemiology , Dartmouth Geisei school of medicine , Dartmouth College , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：ヒ素へのばく露は、循環器系疾患(cardiovascular disease:CVD)のリスク増大、CVDリスクの可能性のあるバイオマーカー及び炎症性のプロセスに関連している。しかしながら、一般的な低用量から中程度のヒ素量にばく露している米国の住民における、それらバイオマーカーに関するヒ素の影響を評価した報告は少ない。 目的：筆者らは、「ニューハンプシャー健康研究(New Hampshire Health Study)」の低用量から中程度のヒ素にばく露した418人の集団におけるヒ素へのばく露と炎症、酸化ストレス及びCVDリスクに関係したバイオマーカーの関連を調べた。 方法：足指の爪中のヒ素量及び尿中の総ヒ素量(uAs)並びにモノメチルアルソン酸%(%MMAV)、ジメチルアルシン酸%(%DMAV)及び無機ヒ素%(%iAs)といった尿中の%代謝化合物と血漿中の可溶性の血管細胞接着分子-1(VCAM-1)、細胞間接着分子-1(ICAM-1)、マトリックスメタロプロテアーゼ-9(MMP-9)、腫瘍壊死因子-α(TNF-α)、プラスミノーゲンアクチベーター阻害剤-1(PAI-1)といった血漿中のバイオマーカー並びに尿中の酸化ストレスマーカーである15-イソプラスタンF2t(15-F2t-IsoP)との関連を、線形回帰モデルを使用して評価した。 結果：共変量を補正した推定において、尿中のヒ素量の倍加と15-F2t-IsoPの8.8%(95%信頼区間(95%CI):3.2% ,14.7%)の増加及び足指の爪中のヒ素量の倍加がVCAM-1の1.7%(95%CI:0.2% ,3.2%)の増加と関連していた。更に、尿中の%MMAの5%の増加が15-F2t-IsoPの7.9%(95%CI:2.1% ,14.1%)の増加及び尿中の%DMAの5%の増加が15-F2t-IsoPの2.98%(95%CI:-6.1% ,0.21%)の減少と関連していた。しかしながら、予想に反して、足指の爪中のヒ素量の倍加がMMP-9の2.3%(95%CI:-4.3% ,-0.3%)の減少及び尿中の%MMAの5%の増加がPAI-1の7.7%(95%CI:-12.6% ,-2.5%)の減少と関連していた。 結論：筆者らは、米国の成人の横断研究において、尿中のヒ素濃度及び足指の爪のヒ素濃度とCVDの発症及び炎症に関連する可能性のあるバイオマーカーとの明らかな関連並びに無機ヒ素のより高い代謝能が、酸化ストレスのマーカーと負の関連を示すエビデンスがあることを見出した。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/2017/12/EHP2062.alt_.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。