食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04740310104 |
| タイトル | 米国疾病管理予防センター(CDC)、「自家製瓶詰食品とボツリヌス症」に関する特集を更新 |
| 資料日付 | 2017年6月19日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 米国疾病管理予防センター(CDC)は6月19日、「自家製瓶詰食品とボツリヌス症」に関する特集を更新した。概要は以下のとおり。 自家製瓶詰食品は、家庭菜園の作物を保存し家族や友人と共に味わうのに優れた方法である。しかし、正しく安全に行わないと危険で、時には致命的になる可能性がある。 ・ボツリヌス症とは？(略) ・低酸性食品とは？ 低酸性食品とは、pHが4.6超で、ボツリヌス菌の増殖を防ぐには酸性度が不十分である。例えば、アスパラガス、サヤインゲン、ビート、トウモロコシ、ジャガイモ、一部のトマト、イチジク、全ての食肉及び魚介類がある。 ・ボツリヌス症の症状は？(略) ・自家製瓶詰食品に対して自分たちの安全を保つには？ ボツリヌス食中毒の多くの症例は、毒素に汚染された自家製の瓶詰食品、保存食品又は発酵食品を摂取した後に起こっている。食品は、正しく瓶詰(加工)されていないために汚染された。 1．適切な瓶詰手法を取る ボツリヌス食中毒予防の最良の方法は、米国農務省(USDA)自家製瓶詰完全ガイドにある安全な自家製瓶詰の手法に注意深く従うことである。信頼する友人や家族から入手してもUSDAガイドの方法に従わないレシピや料理本に従わないこと。 2．瓶詰にしようとする食品の種類に適切な器具を使用する 低酸性食品の瓶詰には、圧力鍋による瓶詰(pressure canning)だけが推奨される方法である。低酸性食品に対してはボツリヌス症予防にならないので、boiling water canners（熱湯で瓶詰を処理する鍋）を使用しないこと。低酸性食品の瓶詰には、常に圧力鍋による瓶詰に関するUSDAの提言を満たす正しいサイズの圧力鍋を使用すること。 ・ラックに1クオート(0.946リットル)瓶を最低4つ縦に収容できる推奨された圧力鍋を使用すること。 ・圧力鍋の計測器が正確であることを確認すること。 ・製造業者の指示に従って蓋のガスケット及び他の部分を洗浄すること。 ・加圧前に圧力鍋の通気をして推奨された冷却方法に従うこと。 ・食品の種類、瓶のサイズ及び瓶に食品を詰める方法に対して最新の処理時間と圧力を使用すること。 3．疑わしい時は処分する 容器又はその中の食品にいかなる汚染の兆候があれば、処分すること。食品をこぼした時は、2カップ当たり1/4カップの漂白剤を入れた水溶液を使用してこぼしたものを拭くこと。安全かどうか確かめるための味見は、絶対にしないこと。 USDA自家製瓶詰完全ガイドは、以下のURLから入手可能。 http://nchfp.uga.edu/publications/publications_usda.html |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | 米国疾病管理予防センター（CDC） |
| URL | https://www.cdc.gov/features/homecanning/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。