食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04740030301 |
| タイトル | 論文紹介：「キハダマグロ(Yellowfin Tuna)中の難分解性有機汚染物質レベルの海域による差」 |
| 資料日付 | 2017年6月26日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives (6月26日電子版)に掲載された論文「キハダマグロ(Yellowfin Tuna)中の難分解性有機汚染物質レベルの海域による差(Geographic Differences in Persistent Organic Pollutant Levels of Yellowfin Tuna)、著者S.C.T.Nicklisch(Marine Biology Research Division , Scripps Institution of Oceanography , University of California , San Diego , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：魚類は、ヒトの摂食における難分解性有機汚染物質(POPs)の源である。魚種、連鎖の段階及び製造手段が魚類の汚染物質負荷の予測及び摂取の推奨において通常考慮されるが、漁獲海域は普通報告されない。 目的：キハダマグロは、世界中の海域で漁獲され、広く食べられている。今回、筆者らは、キハダマグロ中のPOPsの総量、濃度及び組成の海域による変動を測定し、ヒトの健康に関連する可能性のある幾つかのPOPコンジェナー(congener)のレベルの違いを調べた。 方法：筆者らは、世界中の12の海域からの117検体のキハダマグロの背部の筋肉を収集し、質量分析計連結液体又はガスクロマトグラフィーを使用し、米国環境保護庁(USEPA)の標準法に従いPOPレベルを測定した。 結果：POPレベルは、海域により総量で36倍以上著しく変動した。個々のキハダマグロのレベルは、0.16ng/g湿重量から138.29 ng/g湿重量、脂質標準化濃度(lipid-normalized concentrations)は、0.1μMから12.7μMの範囲であった。トランスポーター阻害剤(TICs)と呼ばれる、細胞防御のたん白質であるP糖たん白質を阻害する、10種類のコンジェナーのレベルは、0.05 ng/g湿重量から35.03 ng/g湿重量、キハダマグロの脂質中で0.03μMから3.32μMの範囲であった。TICs及び個々のコンジェナーのレベルは、全POP負荷と強い関連性があった。幾つかの発がん性のPOPsのリスクに基づいた分析では、それら有害である可能性のある化合物を最も高いレベルで含むキハダマグロは、特定の海域に集中していた。 結論：天然の魚類由来のヒトのPOPsへのばく露のレベル及びリスクを評価する際、漁獲海域は考慮されるべき重要なことである。 本文中の表2より、キハダマグロの脂質中のTICs濃度の高い海域は、大西洋北西部の1.12±0.76μM及びメキシコ湾の1.01±1.07であった。また、総POPs量の多い海域は、大西洋北東部の14.93±5.44 ng/g湿重量及び太平洋北東部の12.29±6.86ng/g湿重量であった。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | https://ehp.niehs.nih.gov/ehp518/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。