食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu04630360450
タイトル Eurosurveillance:「2017年欧州に侵入するリスクのある人獣共通感染症の可能性のある鳥インフルエンザA型H5亜型ウイルスの新たなリアルタイムPCRに基づく病原型別及び系統型別」
資料日付 2017年1月5日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  Eurosurveillance(Volume 22
, Issue 1
, 05 January 2017)に掲載された論文「2017年欧州に侵入するリスクのある人獣共通感染症の可能性のある鳥インフルエンザA型H5亜型ウイルスの新たなリアルタイムPCRに基づく病原型別及び系統型別(Novel real-time PCR-based patho- and phylotyping of potentially zoonotic avian influenza A subtype H5 viruses at risk of incursion into Europe in 2017)、著者MM. Naguib( Friedrich Loeffler Institute、ドイツ)ら」の概要は以下のとおり。
 2016年11月以降欧州では、アジア起源のガチョウ/広東(goose/Guangdong、gs/GD) 系統の高病原性鳥インフルエンザ(HPAI)A(H5)ウイルス侵入の別の波が観察されている。クレード2.3.4.4bのH5ウイルスの感染が野鳥及び家きん群で発生している。クレード2.2.2.3.1.2c及び2.3.4.4aのH5ウイルスは2006年、2010年及び2014年に欧州で既に検出されていた。クレード2.2.1.2.及び2.3.2.1cはそれぞれ、エジプト及び西アフリカで蔓延しており、死亡者が発生している。中東ではこれらが相互循環(co-circulation)している証拠が存在している。低病原性H5亜型ウイルスは渡来野鳥群に定着している。これらが変異して高病原性の表現型となり、家きん飼養施設に伝播した。ただ今日まで、gs/GD H5系統のみがヒトに健康影響を及ぼしている。迅速かつ特異度の高い診断はHPAIウイルスの侵入を管理し、除去する基盤の標識となる。
 ここでは、主要なgs/GD HPAI H5ウイルスクレード及び現在蔓延しているユーラシアLPAIウイルスの、シークエンス非依存病原型及びクレード特異的識別が可能な5種類のリアルタイムRT-PCR分析法(RT-qPCR)の開発と評価を提示した。インフルエンザA型ウイルス属のRT-qPCRと併用することで、これらの分析法は、診断までの時間を大幅にスピードアップさせ、gs/GD HPAI ウイルスを抑制するワンヘルス(OneHealth)手法における反応時間を短縮する。
地域 欧州
国・地方 EU
情報源(公的機関) Eurosurveillance
情報源(報道) Eurosurveillance
URL http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=22681

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。