食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu04620850450
タイトル Eurosurveillance:「2012~2013年の欧州リファレンスラボでの食中毒病原体分子型別の評価」
資料日付 2016年12月15日
分類1 -
分類2 -
概要(記事)  Eurosurveillance (Volume 21
, Issue 50
, 15 December 2016)に掲載された調査報告書「2012~2013年の欧州リファレンスラボでの食中毒病原体分子型別の評価(Evaluation of molecular typing of foodborne pathogens in European reference laboratories from 2012 to 2013)、著者S Schjorring(Statens Serum Institut (SSI)
, デンマーク)ら」の概要は以下のとおり。
 欧州疾病予防管理センター(ECDC)は2012年、欧州の国立公衆衛生リファレンスラボを含めた分子型別法の外部品質評価(EQA)計画を開始した。これらのEQA計画の全体的な目的は、分子型別法の品質と比較可能性を評価し向上させることで、欧州の食中毒病原体のサーベイランスを強化しようというものである。EQAはデンマーク国立血清学研究所(Statens Serum Institut: SSI)によって組織され、Salmonella enterica subsp. enterica、ベロ毒素産生性大腸菌(VTEC)及びListeria monocytogenesが含まれている。ラボ間で比較可能なパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)画像が、リステリアは参加ラボ17か所のうち10か所から、サルモネラ属菌は25か所のうち15か所から得られたが、VTECは20か所のうちの僅か9か所のみであった。大きな課題はPFGEの稼働条件及び画像取得の誤った使用方法であった。ゲルの解析は与えられた指示書に良く従って実施されていた。更に、S. Typhimuriumについては多座可変数タンデム反復分析(multilocus variable-number tandem repeat analysis
, MLVA)法を評価した。15の検査所のうち9か所が全分析株の正解結果を提出し、4か所は1株のみが困難であった。
 結論として、PFGE法、MLVA法は共に品質にばらつきが出る傾向がある。よって公衆衛生部門での食中毒病原体の分子型別法の標準化及び検査所結果の評価は引き続き行う必要がある。
地域 欧州
国・地方 EU
情報源(公的機関) Eurosurveillance
情報源(報道) Eurosurveillance
URL http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=22673

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。

1 情報の収集・要約・翻訳について

 (1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
 (2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
 (3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
 (4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
 (5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

2 掲載情報と食品安全委員会の立場について

 (1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
 (2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
 (3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
 (4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

3 利用者の責務

 (1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
 (2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
  ① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
  ② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
 (3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。