食品安全関係情報詳細

資料管理ID syu04590720301
タイトル 論文紹介：「ナノ物質と環境中の超微細粒子：毒性知見を交換する機会」
資料日付 2016年11月11日
分類１ -
分類２ -
概要（記事） 　Environmental Health Perspectives(2016年11月14日電子版)で公表された論文「ナノ物質と環境中の超微細粒子：毒性知見を交換する機会(Nanomaterials vs Ambient Ultrafine Particles: an Opportunity to Exchange Toxicology Knowledge)、著者Vicki Stone(Heriot-Watt University
,英国)ら」の概要は以下のとおり。
背景：
　環境・大気中の粒子物質(particle matter、PM)のばく露を受けたヒトの健康への悪影響を示す文献は豊富に存在し、超微細(ナノサイズ)粒子が果たす重要な役割を裏付けしている。in vitroモデルでは物理化学的特徴や生物学的作用が類似しているのは明白であるのに、現在、人工ナノ物質(engineered nanomaterial、engineered NM)のヒト健康及び疫学データはPMに比べ僅かしか存在していない。
目的：
　NMでは、様々な物理化学的特性が手に入り、より体系的な毒性学的分析ができる。超微細粒子(ultrafine particle、UFP：粒径<100nm)に関する研究は、NMの健康影響を妥当に判定する機会をもたらす。一方、NMに関する研究は、UFPの毒性メカニズムの理解を深める機会をもたらす。
方法：
　専門家からなる作業部会は、現在手に入る知見を体系的に分析し、これらの学問領域の間での知見交換を促す19の重要な教訓を特定した。
考察：
　19の教訓は、物理化学的特徴づけや毒性学的評価に用いる特定の技法/標準プロトコールが入手できるということから、毒性の分子機序や用量の理解や定義にまで及ぶ。このレビュー論文では、今後の研究に優先順位をつけることが二つの研究分野の発展に同時に寄与できると思われる多くの重要領域を明確にした。
結論：
　今は、NM毒性学から得た知見を応用し、それを用いてPMの健康リスク研究の情報を伝える好機であり、その逆の好機でもある。

　訳注、この研究は、欧州連合(EU)Horizon2020の欧州科学技術研究協力機構(COST)の支援を受けたMODENA(ナノ物質毒性モデル化、Modelling Nanomaterial Toxicity)で実施された。
　概要に示された19の教訓、優先研究のうち主だったものは以下のとおり。
教訓　
・ナノ物質(NM)の吸入試験は、その溶解度に基づく超微細粒子(UFP)の生体内における残留性や輸送の可能性についての詳細を提供。
・NMとミクロサイズの粒子で異なる腎臓の排出能は、PMの様々なサイズ分画に応用可能であり、その毒性の違いに妥当性をもたらす。
・反応性酸素種(ROS)を生み出すNMとUFPでは、ROS産生量とその物理化学特性との関連性が考えられる。UFPではその組成が時間と場所によって変化し、毒性が異なりこの事実は重要。
・UFPやNMの炎症促進作用は既存の疾病を悪化させ、その他免疫関連疾患発症増加に繋がる可能性。
・NMに対する生物学的反応を評価する完全な標準プロトコールが出来上がったならば、UFPとPM双方にも適用可能。
優先研究。
・PMやNM研究では、急性期たん白質といった生体介在物質を考慮する研究。
地域 その他
国・地方 その他
情報源（公的機関） その他
情報源（報道） Environmental Health Perspectives
URL http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2016/11/EHP424.acco.pdf
印刷ページ

利用上の注意事項

本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。

１　情報の収集・要約・翻訳について

　(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。
　(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
　(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
　(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
　(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。

２　掲載情報と食品安全委員会の立場について

　(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。
　(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
　(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
　(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。

３　利用者の責務

　(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。
　(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
　　① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
　　② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
　(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。