食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04530080301 |
| タイトル | 論文紹介：「飲用水中のマンガン量並びに10歳時における認知能力及び行動：前向きコホート研究」 |
| 資料日付 | 2016年7月22日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(7月22日電子版)に掲載された論文「飲用水中のマンガン量並びに10歳時における認知能力及び行動：前向きコホート研究(Manganese in Drinking Water and Cognitive Abilities and Behavior at 10 Years of Age: A Prospective Cohort Study)、著者S.M.Rahman(Institute of Environmental Medicine , Karolinska Institutet , スウェーデン)ら」の概要は以下のとおり。 背景：横断的研究において、高いマンガン濃度の飲用水により、神経発達障害が示されてきたが、潜在的な感受性の高いばく露のウィンドウ(windows)は知られていない。 目的：胎児から学齢時までの子供の認知能力(cognitive abilities)及び行動における、飲用水中のマンガンの影響を評価すること。 方法：筆者らは、バングラデシュの農村の1 ,265人の10歳児において、ウェクスラー知能検査第4版を使用して認知能力及びStrengths and Difficulties Questionnaire (SDQ)を使用して行動を評価した。妊娠期間中並びに子供が5歳及び10歳時の飲用水中のマンガン量を誘導結合プラズマ質量分析計で測定した。 結果：妊娠期間中の飲用水中のマンガン濃度は、0.001mg/L～6.6 mg/Lの範囲で、平均は0.20 mg/L、10歳時では0.001mg/L～8.7 mg/Lの範囲で、平均が0.34 mg/Lであった。 多変量補正線形回帰分析では、低いヒ素へのばく露の子供に限定すると、飲料水のマンガンのばく露は、子供たちの認知能力と全く関連していなかった。性別による分類では、出生前の飲用水のマンガンばく露量が3mg/L未満は、男児ではなく、女児において認知能力の測定結果と正の関連があることを示した。あらゆる時点における飲料水のマンガン量は、特に男児において、増加する素行問題(conduct problems)のリスクと関連していた。それと同時に、出生前の飲用水のマンガン量は、男児において、情緒問題(emotional problems)のリスクの減少と関連していた。飲料水のマンガン量は、女児では、主に、向社会的スコアの低さと関連していた。 結論：高い(elevated)出生前の飲料水のマンガンへのばく露量は、女児において認知機能(cognitive function)と正の関連を示し、一方、男児には影響を及ぼさないように思われる。しかしながら、若年期の(early-life) 飲料水のマンガンへのばく露は、子供の行動に有害な影響を及ぼすように思われる。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/ehp631/ |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。