食品安全関係情報詳細
資料管理ID | syu04440040301 |
タイトル | 論文紹介:「米国オハイオ州中部地域における、モデル化したパーフルオロオクタン酸(PFOA)ばく露及び肝機能」 |
資料日付 | 2016年3月15日 |
分類1 | - |
分類2 | - |
概要(記事) | Environmental Health Perspectives(2016年3月15日電子版)に掲載された論文「米国オハイオ州中部地域における、モデル化したパーフルオロオクタン酸(PFOA)ばく露及び肝機能(Modeled Perfluorooctanoic Acid (PFOA) Exposure and Liver Function in a Mid-Ohio Valley Community)、著者L.A.Darrow(Department of Epidemiology , Emory University , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景:パーフルオロオクタン酸(PFOA)は、動物において肝毒性作用を有する。横断的疫学研究は、PFOAが肝障害(liver injury)のバイオマーカーと関連することを示唆する。 目的:筆者らは、モデル化した過去のPFOAへのばく露並びに肝障害及び医学的観点から確認された肝疾患間の関連を調べた。 方法:参加者は、2008年から2011年までに、人口動態(demographic)、受診履歴及び居住履歴情報の報告を行った。自己申告による肝炎、脂肪肝、肝臓肥大及び肝硬変を含む肝疾患は、医療提供者によって確認された。 肝毒性のマーカーであるアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT=GPT)、γ-グルタミルトランスフェラーゼ(GGT=γ-GTP)及び直接(抱合型)ビリルビンの値は、2005年から2006年に実施したC8健康プロジェクト(C8 Health Project)で採取した血液検体から得た。 環境中での分解及び移行モデル並びに参加者の居住履歴を使用して推定した、モデル化した過去のPFOAのばく露と、1 ,892人の職業従事者を含む30 ,723人の肝臓のバイオマーカー及び3 ,713人の職業従事者を含む32 ,254人の肝疾患関連を調べた。 結果:モデル化した累積の血清中PFOA量は、ALTレベルと明らかに関連しており、このことは、肝毒性の可能性を示す。累積のPFOAばく露量で5つに分けたグループ内で、最も少ない第1グループから最も多い第5グループまでの増加は、ALTレベルの6%の増加及び正常範囲のALTを超えることのオッズ比の16%の増加と関連していた。直接(抱合型)ビリルビン値又はGGT値の上昇との関連は認められなかったが、しかしながら、PFOA量は直接(抱合型)ビリルビン値の減少と関連していた。 全ての肝疾患の647症例に関して、累積のばく露の影響並びに肝臓肥大、脂肪肝及び427症例の肝硬変のみの科学的根拠は見出されなかった。 結論:今回の結果は、肝細胞傷害のマーカーであるALT及びPFOA間の関連を示す以前の横断的研究と一致した。筆者らは、PFOAが臨床的診断による肝臓病のリスクを増加させるという科学的根拠を見出せなかった。 |
地域 | その他 |
国・地方 | その他 |
情報源(公的機関) | その他 |
情報源(報道) | Environmental Health Perspectives |
URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2016/3/ehp.1510391.acco.pdf |
(※注)食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要(記事)は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。