食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04440040301 |
| タイトル | 論文紹介：「米国オハイオ州中部地域における、モデル化したパーフルオロオクタン酸(PFOA)ばく露及び肝機能」 |
| 資料日付 | 2016年3月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(2016年3月15日電子版)に掲載された論文「米国オハイオ州中部地域における、モデル化したパーフルオロオクタン酸(PFOA)ばく露及び肝機能(Modeled Perfluorooctanoic Acid (PFOA) Exposure and Liver Function in a Mid-Ohio Valley Community)、著者L.A.Darrow(Department of Epidemiology , Emory University , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：パーフルオロオクタン酸(PFOA)は、動物において肝毒性作用を有する。横断的疫学研究は、PFOAが肝障害(liver injury)のバイオマーカーと関連することを示唆する。 目的：筆者らは、モデル化した過去のPFOAへのばく露並びに肝障害及び医学的観点から確認された肝疾患間の関連を調べた。 方法：参加者は、2008年から2011年までに、人口動態(demographic)、受診履歴及び居住履歴情報の報告を行った。自己申告による肝炎、脂肪肝、肝臓肥大及び肝硬変を含む肝疾患は、医療提供者によって確認された。 肝毒性のマーカーであるアラニンアミノトランスフェラーゼ(ALT=GPT)、γ-グルタミルトランスフェラーゼ(GGT=γ-GTP)及び直接(抱合型)ビリルビンの値は、2005年から2006年に実施したC8健康プロジェクト(C8 Health Project)で採取した血液検体から得た。 環境中での分解及び移行モデル並びに参加者の居住履歴を使用して推定した、モデル化した過去のPFOAのばく露と、1 ,892人の職業従事者を含む30 ,723人の肝臓のバイオマーカー及び3 ,713人の職業従事者を含む32 ,254人の肝疾患関連を調べた。 結果：モデル化した累積の血清中PFOA量は、ALTレベルと明らかに関連しており、このことは、肝毒性の可能性を示す。累積のPFOAばく露量で5つに分けたグループ内で、最も少ない第1グループから最も多い第5グループまでの増加は、ALTレベルの6%の増加及び正常範囲のALTを超えることのオッズ比の16%の増加と関連していた。直接(抱合型)ビリルビン値又はGGT値の上昇との関連は認められなかったが、しかしながら、PFOA量は直接(抱合型)ビリルビン値の減少と関連していた。 全ての肝疾患の647症例に関して、累積のばく露の影響並びに肝臓肥大、脂肪肝及び427症例の肝硬変のみの科学的根拠は見出されなかった。 結論：今回の結果は、肝細胞傷害のマーカーであるALT及びPFOA間の関連を示す以前の横断的研究と一致した。筆者らは、PFOAが臨床的診断による肝臓病のリスクを増加させるという科学的根拠を見出せなかった。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2016/3/ehp.1510391.acco.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。