食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04390630301 |
| タイトル | 論文紹介：「事前に子宮筋腫の臨床診断を受けていない若いアフリカ系アメリカ人における、大豆加工乳児用調製粉乳摂取及び超音波によって検出される子宮筋腫」 |
| 資料日付 | 2015年11月13日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(2015年11月13日電子版)に掲載された論文「事前に子宮筋腫の臨床診断を受けていない若いアフリカ系アメリカ人における、大豆加工乳児用調製粉乳摂取及び超音波によって検出される子宮筋腫(Soy-Based Infant Formula Feeding and Ultrasound-Detected Uterine Fibroids among Young African-American Women with No Prior Clinical Diagnosis of Fibroids)、著者K.Upson(Epidemiology Branch , National Institute of Environmental Health Sciences , National Institutes of Health , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：生後早期における大豆の植物性エストロゲンへのばく露は、Ekerラットにおいて、成体になってからの子宮筋腫の増加が示されてきた。2つの大規模なコホート研究では、大豆の調製粉乳を摂取した女性において、子宮筋腫のリスクの増加のいくつかのサポートが提供されたが、両コホート研究は子宮筋腫の臨床診断の自己報告であった。 目的：大豆の調製粉乳の摂取及び超音波で検出される子宮筋腫の関連を評価すること。 方法：環境、ライフスタイル及び子宮筋腫の研究(The Study of Environmental ,Lifestyle & Fibroids：SELF)は、超音波スクリーニング検査で検出された、直径0.5cm以上の子宮筋腫を有する23歳から34歳のアフリカ系アメリカ人1 ,696人からなる、現在進行中のコホート研究である。乳児期の大豆の調製粉乳の摂取に関する質問表のデータから1 ,553人の参加者を確定し、そのうち345人は子宮筋腫を有することがわかった。 筆者らは、対数2項回帰(log-binomial regression)モデルを使用して、大豆の調製粉乳摂取、子宮筋腫を有すること及び腫瘍数の間の関連を推定した。線形重回帰モデルを使用し、子宮筋腫を有する女性の間で、大豆の調製粉乳へばく露及びばく露していない女性の間での子宮筋腫のサイズを比べた。 結果：筆者らは、大豆の調製粉乳の摂取及び子宮筋腫を有することの間に関連を見出せなかった。子宮筋腫を有し大豆の調製粉乳へばく露した女性が、子宮筋腫を有し大豆の調製粉乳へばく露していない女性よりも、2つ以上多く腫瘍を有する可能性が高いということもなかった。 しかしながら、子宮筋腫を有し大豆の調製粉乳へばく露した女性は、子宮筋腫を有し大豆の調製粉乳へばく露していない女性よりも、有意に大きい(larger)子宮筋腫を有していた。大豆の調製粉乳の摂取は、平均で、最も大きい筋腫の直径において32%の増加及び全腫瘍の容積において127%の増加と関連していた。 結論：乳児期に大豆の調製粉乳を摂取した女性の方が、ばく露していない女性よりもより大きい子宮筋腫を有するという今回の結果は、生後早期における植物性エストロゲンへのばく露の、子宮における持続的影響(persistent effects)への更なるサポートを提供する。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2015/11/ehp.1510082.acco.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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