食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04380210314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、コーヒーマシン/エスプレッソマシン及び電気ポットからの金属の溶出に関して情報提供 |
| 資料日付 | 2015年11月9日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は11月9日、コーヒーメーカー/エスプレッソマシン及び電気ポットからの金属の溶出に関して情報提供を行った(2015年11月9日付けBfR情報提供 No．041/2015)。概要は以下のとおり。 現時点では、金属製食品接触材料から溶出する金属に関する基準はない。2013年に、欧州委員会(EC)の理事会は、21種類の金属及び半金属に関して、溶出基準値を推奨した。BfRは、市販の製品の、食品に接触する金属部分がこれらの基準を守っているかについて、また、推奨される分析手法が法令順守を担保するのに適切かについて調査研究を行った。 現在も継続中であるこの調査研究の一環として、様々なコーヒーメーカー及び電気ポットについて調査が行われた。BfRは、その結果を2013年に報告済みであるが、2015年10月15日、研究結果及び検査方法を示す論文が、科学ジャーナルFood & Additives & Contaminantsでオンライン公表された。 この研究では、コーヒーメーカー/エスプレッソマシン8点及び電気ポット11点について、金属の食品への溶出に関する調査が行われた。コーヒーマシン/エスプレッソマシンの種類は3種類：フィルター付きエクスプレッソマシン(Portafilter)、コーヒーポッド(Pod)マシン及びカプセルマシン。 全てのコーヒーメーカー/エスプレッソマシンを、石灰分除去の前後3日間使用した。石灰分除去は、除石灰剤を用いて製造者(メーカー)のマニュアルに従って行われた。 電気ポットでは、分析対象の物質の溶出は僅かしか見られなかった。コーヒーメーカーでは、1日使用した時点で検査したサンプル機の全てにおいて、金属の溶出濃度に減少が見られた。使用日数を重ねた後の金属の溶出にも減少傾向が見られた。石灰分除去後は、溶出量に大きな増加が認められた。 更に、コーヒーメーカー/エスプレッソマシンの種類によって、金属の溶出レベルに明確な差異が見られた。金属の溶出が最も多かったのは、フィルター付きエスプレッソマシンで、鉛、ニッケル、マンガン、クロム及び亜鉛の溶出量は、ECが提案する溶出基準又はそれ以上であった。このタイプのエスプレッソマシンは、念入りな洗浄(特に石灰質除去処理後)を定期的に行うことが必要である。 溶出レベルが比較的低かったフィルター付きエスプレッソマシンが1台あったことから、健康上の懸念の閾値を超える金属の溶出は、技術的に回避が可能であることが示される。 この情報提供の全文(ドイツ語、2ページ)は以下のURLから入手可能。URLから入手可能。 http://www.bfr.bund.de/cm/343/freisetzung-von-metallen-aus-kaffeemaschinen-und-elektrischen-wasserkochern.pdf この論文「コーヒーマシン/エスプレッソマシン及び電気ポットからの金属の溶出」(Frederic D. Mullerら、Food Additives & Contaminants：Part A、32：11）の概要(7ページ)は以下のURLから入手可能。 http://www.tandfonline.com/doi/full/10.1080/19440049.2015.1086929 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/349/release-of-metals-from-coffee-machines-and-electric-kettles.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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