食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04370030301 |
| タイトル | 総説紹介：「ビフェニルのヒトの健康影響：重要な知見及び科学的問題」 |
| 資料日付 | 2015年11月3日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives(2015年11月3日電子版)に掲載された総説「ビフェニルのヒトの健康影響：重要な知見及び科学的問題(Human Health Effects of Biphenyl: Key Findings and Scientific Issues)、著者Z. Li (National Center for Environmental Assessment , U.S. Environmental Protection Agency (EPA) ,米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：米国統合的リスク情報システム(IRIS)を支援して、米国環境保護庁(USEPA)はビフェニルへのばく露のヒトの健康ハザードを評価した。 目的：今回の総説では、ビフェニルの予想されるヒトの健康影響に関する重要な知見及び科学的問題をレビューする。 方法：ビフェニルへのばく露に関連する、可能性のあるヒトの健康ハザードを特定するために、2012年9月までの科学文献を批評的に(critically)評価した。ビフェニルの発がん性及び非発がん性健康ハザードに関連する重要な問題を、動物試験及びメカニズムの研究からの科学的根拠に基づいて調べた。 考察：ビフェニルの経口ばく露の動物試験の系統的考察では、報告された異なる結果を調整するため、研究サイズ、ばく露レベル及びばく露期間といった研究デザイン間の多様性を考慮した。利用可能なメカニズム及びトキシコキネティクスの科学的根拠は、雄ラットの膀胱腫瘍が膀胱結石の形成由来で起こるという仮説を支持する(support)が、雌マウスの肝臓腫瘍の作用機序(mode of action)の仮説として取り上げるには不十分である。ビフェニル及びその代謝物は、遺伝子損傷を誘発する可能性はあるが、ビフェニルで誘発されたがんにおける遺伝毒性の役割については確定されていない。 結論：利用可能なビフェニルの健康影響のデータは、高用量のばく露で、雄ラットの膀胱腫瘍症例の増加及び雌マウスの肝臓腫瘍に基づいて、ヒトでの発がん性の示唆に富む科学的根拠を提供する。また、腎臓毒性は、ビフェニルへのばく露の、可能性のあるヒトの健康ハザードである。 (訳注：この総説の引用文献数は106編。) |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2015/11/ehp.1509730.acco.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。