食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04340020301 |
| タイトル | 論文紹介：「米国のコホート研究における、子宮内ヒ素ばく露との関連で、乳児の感染症及び呼吸器症状」 |
| 資料日付 | 2015年9月11日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives (2015年9月11日電子版)に掲載された論文紹介：「米国のコホート研究における、子宮内ヒ素ばく露との関連で、乳児の感染症及び呼吸器症状(Infant Infections and Respiratory Symptoms in Relation to in Utero Arsenic Exposure in a U.S. Cohort)、著者S.F. Farzan (Children’s Environmental Health and Disease Prevention Research Center at Dartmouth , Department of Epidemiology , Geisel School of Medicine at Dartmouth , 米国)ら」の概要は以下のとおり。 背景：ヒ素は、高用量ばく露した集団において、かく乱された(disrupted)免疫機能及び感染症への感受性の高まりに関連があるとされてきた。今回、米国での研究地域で、米国環境保護庁(EPA)の基準値を超えるレベルの井戸水が存在し、これらは、妊婦及び乳児にとって特に懸念である。 目的：筆者らは、子宮内におけるヒ素へのばく露が、生後1年間に感染症及び呼吸器症状のリスクに影響を及ぼすかどうかを調べた。 方法：筆者らは、412人の参加者に、両親への電話調査を使用して、生後4か月目、8か月目及び1年目に、期間及び治療を含む乳児の感染症及び呼吸器症状に関する情報を得た。筆者らは、可能性のある交絡因子を調整した一般化推定方程式モデルを使用して、生後1年間にわたって、妊婦の尿中ヒ素量並びに乳児の感染症及び呼吸器症状の間の関連を調べた。 結果：妊婦の尿中ヒ素量が2倍になるごとに(each doubling)、生後1年間に処方薬を必要とする感染症の総数の増加とRR(相対リスク)が1.1で関連していた。尿中ヒ素量が2倍になるごとに、2日以上続く又は処方薬を必要とする、呼吸困難(difficulty breathing)並びに喘鳴(wheezing)及び咳といった特定の呼吸器症状で、2日以上続くはRRが1.1及び処方薬を必要とするはRRが1.2で関連していた。喘鳴が2日以上続くでRRが1.3、医師の診察を必要とするでRRが1.3、処方薬による治療でRRが1.5で関連していた。また、下痢はRRが1.4及び医師の診察を必要とする発熱はRRが1.2で関連が見られた。 結論：子宮内におけるヒ素へのばく露は、今回調べた集団で、生後1年間、特に下痢及び呼吸器症状を伴った治療を必要とする感染症の高いリスクと関連していた。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/wp-content/uploads/advpub/2015/9/ehp.1409282.acco.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。