食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04290320301 |
| タイトル | 論文紹介：「米国女性のコホート研究における、妊娠初期の尿中のフタル酸代謝物類及びフェノール類濃度並びに胎盤でのmiRNA発現量」 |
| 資料日付 | 2015年6月19日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Environmental Health Perspectives (2015年6月19日電子版)に掲載された論文「米国女性のコホート研究における、妊娠初期の尿中のフタル酸代謝物類及びフェノール類濃度並びに胎盤でのmiRNA発現量 (First-Trimester Urine Concentrations of Phthalate Metabolites and Phenols and Placenta miRNA Expression in a Cohort of U.S. Women)、著者J. LaRocca (Harvard University Center for the Environment , Harvard University , Obstetrics and Gynecology Epidemiology Center , Department of Obstetrics , Gynecology and Reproductive Biology , Brigham and Women’s Hospital , Harvard Medical School , USA)ら」の概要は以下のとおり。 背景：妊娠初期の内分泌かく乱物質類(EDCs)へのばく露が、疾患の発症のリスクに影響を及ぼす可能性についての懸念が増加している。フタル酸エステル類及びフェノール類は、プラスチック製品、エポキシ樹脂及び化粧品を含む様々な日用雑貨品中の、EDCsとして疑われる2つのクラスに分類される。EDCsへの出生前ばく露は、後成的な(epigenetic)メカニズムで、疾患傾向(disease propensity)に影響を及ぼす可能性がある。 目的：今回の研究の目的は、複数のEDCsのばく露が、ヒトの胎盤のmiRNAの変化への関連及びmiRNA(訳注：マイクロRNA：およそ22塩基の短いRNAで、標的RNAの翻訳を抑制すると考えられている)の変化が出産結果に関連しているかどうかを調べることである。 方法：筆者らの研究は、ハーバード後成的出産コホート研究(the Harvard Epigenetic Birth Cohort)及び子癇前症の予知研究(the Predictors of Preeclampsia Study)の両方に参加した179人の女性に限定した。筆者らは、妊娠初期における、8種類のフェノール類及び11種類のフタル酸エステル類の代謝物の尿中濃度と定量RT-PCRによる胎盤における29種類の候補miRNAの発現間の関連を分析した。 結果：3種類のmiRNA、即ちmiR-142-3p、miR15-5p及びmiR-185の発現レベルと総フタル酸エステル量及び総フェノール量間に関連を見出した。筆者らは、遺伝子オントロジーの集積による評価により、セリン及びトレオニンキナーゼ活性の調節を含む、幾つかの生物学的経路と関連があると in silicoで予測される、これらmiRNAの可能性のある標的mRNAを決めた。EDCsの負荷に関連するmiRNAsの発現に大いに相関性がある遺伝子間で、4種類の遺伝子オントロジーによる生物学的作用が浮かび上がった。 結論：全体的に見て、これらの結果は、出生前のフェノール類及びフタル酸エステルのばく露が、胎盤におけるmiRNAの変化と関連し、ヒトにおけるEDCの毒性の潜在的メカニズム(a potential mechanism)を示唆する。 |
| 地域 | その他 |
| 国・地方 | その他 |
| 情報源（公的機関） | その他 |
| 情報源（報道） | Environmental Health Perspectives |
| URL | http://ehp.niehs.nih.gov/1408409/ |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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