食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04230560314 |
| タイトル | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)、マジパンなどの摂取によるシアン化物のリスクはないとする、ヒトでの研究による新たなデータを公表 |
| 資料日付 | 2015年3月3日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR)は3月3日、マジパン及びペルシパン摂取によるシアン化物のリスクはないとする、ヒトでの研究による新たなデータを公表した(2015年3月3日付け BfR情報提供 No．006/2015)。概要は以下のとおり。 BfRが行ったヒトでの調査により、ビターアプリコットの仁、ペルシパン(訳注：アプリコットカーネルペースト)、亜麻仁又はマニオク(キャッサバ)の摂取によるシアン化物へのばく露に関して、より詳細なリスク評価が可能となる。この論文は、科学誌「Archives of Toxicology」で公表された。 ビターアプリコットの仁、亜麻仁及びマニオクは、天然由来で存在する植物性物質としてのシアン産生性配糖体を、比較的高濃度で含む。これらの食品を摂取すると、β-グルコシダーゼという酵素によりシアン化物が放出される。シアン化物は、シアン化水素酸の塩である。大量摂取により、エネルギー生産が阻害され、急性中毒につながる可能性がある。 BfRによる試験では、シアン産生性配糖体を含む食品に関するリスク評価に関しては、結合型シアン化物の投与量以上に、植物に含まれるβ-グルコシダーゼの活性化及びその度合が非常に重要であると示されている。酵素による急速放出のみが、毒性を決定づける血中シアン化物濃度の上昇につながるからである。 BfRによるヒトでの試験では、ビターアプリコットの仁及び未加工マニオクの摂取によると分かっている健康影響が確認された。これらの食品とは対照的に、亜麻仁を摂取した場合は、結合型シアン化物が同量投与されても、最高血中濃度（ピーク濃度）ははるかに低くなる。ビターアプリコットの仁を部分的に含むペルシパンを摂取した場合は、血中濃度はさらに低くなる。製造工程において、シアン化物の放出に必要なβ-グルコシダーゼの大部分が破壊されるからである。 ビターアプリコットの仁の摂取は、前回の助言に則り、1日に最大2個までとする。マニオクを大量摂取する場合は加工してから摂取する(昔からの加工方法が多数存在する)。さらに、亜麻仁は、シアン化物の含有量は高くても、1回の食事当たり15gまでという現在の助言が守られていれば摂取しても安全である。 マジパン又はペルシパンについては、欧州連合(EU)の規則に従い、シアン化物の基準値は50mg/kg食品と設定されており、非常に大量に摂取したとしても有害となならない。 BfRによる試験では、12人の被験者が摂取したこれらの食品は、いずれも、シアン産生性配糖体として結合型シアン化物を同一量(6.8mg)含んでいた。しかし、最高血中濃度には大きなばらつきが見られた。ビターアプリコットの仁を約2g及び未加工マニオクを約100g摂取した後に、ほぼ先述の基準範囲に達した一方で、亜麻仁を31g摂取した後の最高血中濃度は有意に低減した。これには、亜麻仁中の酵素β-グルコシダーゼの低活性が寄与していると考えられる。 ペルシパン100gを摂取した後の血中濃度は、ビターアプリコットの仁及びマニオクを摂取した後の血中濃度よりも10倍低かった。これは、ペルシパンの製造工程における高熱加熱により、大分部のβ-グルコシダーゼが破壊されることによると考えられる。 この論文「1回の食事で、高レベルのシアン配糖体を含む食品を摂取した後のシアン化物のバイオアベラビリティ：ヒトでのクロスオーバー試験」の概要(3ページ)は以下のURLから入手可能。 http://link.springer.com/article/10.1007%2Fs00204-015-1479-8#page-1 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | ドイツ |
| 情報源（公的機関） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| 情報源（報道） | ドイツ連邦リスク評価研究所(BfR) |
| URL | http://www.bfr.bund.de/cm/349/new-data-from-a-bfr-study-no-cyanide-risk-resulting-from-the-consumption-of-marzipan-and-persipan.pdf |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。