食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04180660450 |
| タイトル | Eurosurveillance：「2013～2014年にイングランドの欧州産二枚貝からのフグ毒テトロドトキシンの検出」 |
| 資料日付 | 2015年1月15日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (Volume 20 , Issue 2 , 15 January 2015)に掲載された論文「2013～2014年にイングランドの欧州産二枚貝からのフグ毒テトロドトキシンの検出(Detection of the pufferfish toxin tetrodotoxin in European bivalves , England , 2013 to 2014)、著者A D Turner(Centre for Environment Fisheries and Aquaculture Science、英国)ら」の概要は以下のとおり。 これまで二枚貝でのテトロドトキシン(TTX)検出は、ニュージーランドのアサリ及び日本のホタテガイからのみであった。欧州では、2007年に1件発生事例があったが、これはスペインで採捕された汚染海生巻貝(ボウシュウボラ Charonia lampas)の摂食によるヒトの非致死性中毒において検出されたものであった。今日まで、欧州海域で生育した二枚貝にTTXが蓄積した証拠はなく、よって欧州連合内では当該毒素による脅威は無視できると考えられてきた。しかしながら、英国産の二枚貝からTTX産生にかかわるとされるビブリオ属菌が検出され、また海水温上昇の証拠もあり、イングランドの南岸の海峡沿岸で生育した二枚貝に当該毒素が蓄積する可能性について調査することになった。 ここでは、欧州産二枚貝から初めてTTXが検出されたことを報告する。TTXは英国の英国海峡に沿った温帯海域に存在しており、ろ過摂食性軟体動物に蓄積している。2013年2月から2014年10月にイングランド南岸の2か所の海域から採捕された貝(ヨーロッパイガイ Mytilus Edulis、ナガガキ Crassostrea gigas)29検体を検査した。29検体中、5検体から4-エピTTXが検出され、TTX濃度ももっとも高かった。13検体から5 ,6 ,11-トリデオキシTTXが、1検体から4 ,9-アンヒドロTTXが検出された(訳注：4-エピTTX、5 ,6 ,11-トリデオキシTTX、4 ,9-アンヒドロTTXはいずれもTTX類縁体で、親物質TTXに対する相対感度係数：relative response factorは1)。TTX濃度は、ほぼ定量限界(3μgTTX/kg貝組織)から最大120μg/kgの範囲であった。TTX類縁体量のレベルは低く、ふつうは全TTX量の10～15%であった。TTXとその類縁体の最大総量は検体T23における137μg/kg貝組織であった。 貝類におけるTTXの法定指針が存在しないため、今回のTTXとその類縁体最大総量である137μg/kgは、TTXとサキシトキシンの毒素群の生物学的活性が類似していることに着目して、サキシトキシン等価最大許容量(800μgSTX等価/kg貝組織)の17％と同等と見なした。137μg/kgは、提案されているTTXの最小致死量(MLD)0.5～2mgと比較して低量であると考えられる。測定された濃度はヒトの最小致死量と比較して低量だが、貝摂食者へのリスクは無視できないことが示された。当該毒素は熱安定性であり、加熱調理によって除去することはできない。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | Eurosurveillance |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=21009 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。