食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04100440104 |
| タイトル | 論文紹介：「野生イノシシ肉摂取によるトリヒナ(旋毛虫)症、2013年イリノイ州」 |
| 資料日付 | 2014年5月23日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Morbidity and Mortality Weekly Report(MMWR、May 23 , 2014 / 63(20);451)に掲載された論文「野生イノシシ肉摂取によるトリヒナ(旋毛虫)症、2013年イリノイ州(Trichinellosis Caused by Consumption of Wild Boar Meat-Illinois , 2013)、著者Y. Greene(CDC、米国)ら」の概要は以下のとおり。 イリノイ州公衆衛生当局は2013年3月6日、同年1月16日から18日にミズーリ州の狩猟場で捕獲した野生のイノシシとシカの肉を食べた患者がトリヒナ症と診断された旨を受理した。米国疾病管理予防センター(CDC)は、患者の血清に免疫グロブリンG酵素結合免疫吸着剤法を実施し、肉では顕微鏡でトリヒナ幼虫の存在を検査した。 患者の聞き取り調査から、初発例は野生のイノシシとシカの肉を挽いてソーセージにして、家族や友人に分けていたことが明らかになった。症例定義は当該肉製品を摂取して発病し、血清学的検査陽性又は筋痛症の発症とした。9人の患者が特定され、全員が1月20日から2月16日の間に当該ソーセージを食べており、2月13日から3月4日の間にトリヒナ症と一致する症状を発症した。検査を受けた6人中の3人が、発症から7日以内にトリヒナに対する血清抗体価が陽性となっていた。 9人のうち、5人が男性(年齢中央値35歳、20～54歳)で、潜伏期間中央値は16日間(4～24日)であった。顕微鏡検査にてTrichinella spiralisの幼虫がソーセージから検出されたが、シカ肉にはなかったことから、イノシシ肉が感染源であるとみられた。全員がアルベンダゾールのみの治療で合併症もなく回復した。 米国では、州及び連邦法による商業用豚への未加熱残飯給餌の禁止、及び狩猟動物肉の生又は加熱不十分での喫食の危険性に対する国民の認識によって、トリヒナ症件数は低い。イリノイ州公衆衛生当局は、狩猟場に宛てて、米国農務省及びCDCが推奨する71℃(160°F)での狩猟動物肉の加熱調理の重要性を狩猟者に周知させる注意書を出すよう提言した。 |
| 地域 | 北米 |
| 国・地方 | 米国 |
| 情報源（公的機関） | 米国／疾病管理予防センター（CDC） |
| 情報源（報道） | Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR) |
| URL | http://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/mm6320a4.htm?s_cid=mm6320a4_w |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。