食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu04070530450 |
| タイトル | Eurosurveillance:掲載論文「2013年中国で起きた新たな鳥インフルエンザA(H7N9)の種間伝播中の遺伝子調節」 |
| 資料日付 | 2014年6月26日 |
| 分類1 | - |
| 分類2 | - |
| 概要(記事) | Eurosurveillance (Volume 19 , Issue 25 , 26 June 2014)に掲載された論文「2013年中国で起きた新たな鳥インフルエンザA(H7N9)の種間伝播中の遺伝子調節 (Genetic tuning of the novel avian influenza A(H7N9) virus during interspecies transmission , China , 2013)、著者D Wang(中国疾病?防控制中心、中国)ら」の概要は以下のとおり。 2013年2月、中国において新しい鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルスがヒトに感染する事態が発生した。種間伝播の機序を解明するために、ヒト及びヒト以外の宿主からの鳥インフルエンザA(H7N9)のアミノ酸署名(amino acids signature)を比較し、全ゲノム配列によって鳥インフルエンザA(H7N9)ウイルス146株の遺伝子再集合を解析した。ここでは、連続したアミノ酸置換を用いて遺伝子調節過程及び宿主適合及び種間伝播に介在する再集合を提案する。 A/Shanghai/05 ウイルスと同じ祖先のヘマグルチニン(HA)とノイラミニダーゼ(NA)を持つ初期のインフルエンザA(H7N9)ウイルスが水鳥の間でまん延して地域の家きんに伝播した時に、NAの柄部分の69~73領域のアミノ酸基の欠損を獲得している。そして、選好的に結合した受容体は、地域の家きんで生じたヘマグルチニンG186V及びQ226Lの変異によって、ヒト様受容体への親和性を増加するような調節が起きた。ヒトにおいては、PB2 E627Kのような更なる哺乳類適合性が選択されていた。 H7N9及びH9N2ウイルス間の絶え間ない遺伝子再集合によって、宿主適合性をさらに持つ複数の遺伝子型が発生した結果となった。臨床転帰について変異と遺伝子再集合の関連の可能性を分析したとき、PB2のE627K変異によって患者死亡率がわずかに上昇した。遺伝子調節が、インフルエンザA(H7N9)の更なる適合及び汎発性流行を起こす可能性の機会を作り出しているかもしれない。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源(公的機関) | Eurosurveillance |
| 情報源(報道) | Eurosurveillance |
| URL | http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=20836 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下1、2をご理解ください。ご利用に当たって、以下3に同意したものとみなします。1 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
2 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
3 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)~(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。
