食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu03730980149 |
| タイトル | 欧州食品安全機関(EFSA)、ナイアシン、ビオチン及びビタミンB6の食事摂取基準の設定に向けた特定の準備研究に関する文献検索及びレビューについて外部委託した科学的報告書を公表(2/2) |
| 資料日付 | 2012年12月17日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | 欧州食品安全機関(EFSA)は12月17日、ナイアシン(niacin)、ビオチン(biotin)及びビタミンB6(vitamin B6)の食事摂取基準の設定に向けた特定の準備研究に関する文献検索及びレビューについて、オランダのPallas社に外部委託した科学的報告書(2012年12月7日受理、474ページ)を公表した。概要は以下のとおり。 3. 結果 ナイアシン、ビオチン及びビタミンB6に関する検索は、個別に行われた。 (1)ナイアシンについてPubMed、Cochrane Library及びEMBASEで検索し、類例がない論文5 ,281報を引き出した。表題と抄録に基づき、計245報が選び出され、そのうち19報が全文スクリーニングの後に我々(訳注：Pallas社)の組入基準を満たした。ハンドサーチ(訳注：手作業による専門誌等の検索)によって、関連する論文2報が見つけ出され、レビュー対象の論文は21報になった。 (2)ビオチンについてもPubMed、Cochrane Library及びEMBASEのデータベースで検索が行われ、1 ,783報の論文を引き出した。表題と抄録に基づき、計62報が選び出された。これらの論文の全文スクリーニングの後、9報がエビデンステーブルにまとめられた。 (3)ビタミンB6については、PubMedのデータベースで検索し、9 ,500報の論文を引き出した。ビタミンB6に関する利用可能な文献の量は非常に多く、その結果として、関連する論文の選定にかなり時間がかかるため、Pallas社は、PubMedのデータベースに限定した文献の段階的な検討を行った。表題と抄録に基づき、計423報の論文が全文スクリーニング用に選び出された。ハンドサーチによる論文1報を含めて計51報の論文が我々(訳注：Pallas社)の組入基準を満たし、レビューの対象になった。 (4)3つの栄養素(訳注：ナイアシン、ビオチン及びビタミンB6)を一緒に扱った論文は計75報であり、そのうち6報は、これら3栄養素のほか1つ以上の微量栄養素に関する研究であった。これらの研究は、系統的レビュー又はメタ解析(7報)、比較対照試験(14報)、前向きコホート研究(30報)、コホート内症例対照研究(18報)及び領域横断研究(6報)に分類された。研究デザイン、方法及び結果に関するデータがエビデンステーブルにまとめられた。データ記録の一貫性を確保するため、選別過程の全段階において複数の研究者により対象文献の10％が重複処理された(訳注：残る90％の参考文献をスクリーニングする前に、重複処理の結果が比較され、協議された)。各研究の質は、研究デザイン別の明確なクオリティ基準(交絡、栄養評価の方法、ランダム化、対照群の存在、集団の規模等の因子を含む)によって評価された。論文は、バイアスのリスクに従って3つのグループ(高いバイアスリスク：27報、中程度のバイアスリスク：42報、低いバイアスリスク：6報)に分けられた。 (5)レビューの対象になった論文では、(a)摂取量と状態の関係、(b)摂取量/状態と特定の健康アウトカム(例えば、がん、心血管疾患及び認知機能低下)との関連性、(c)妊娠期又は授乳期における母親の摂取量と乳児の健康アウトカム、(d)微量栄養素のバイオアベイラビリティと微量栄養素の状態又は代謝に影響を及ぼす要因について報告された。 4. 結論 ナイアシンやビオチンの食事摂取基準の拠り所となりうる質の高い科学的根拠は、総じて乏しいと思われる。ビタミンB6の多量摂取又は高い血漿PLP(訳注：ピリドキサールリン酸)濃度は、一部の種類のがん及び心血管疾患の発生予防に効果的である可能性がある。現在報告されているビタミンB6の必要量は低すぎる可能性があることを示す研究もあるが、それを確認するための試験がさらに必要である。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| 情報源（報道） | 欧州食品安全機関（EFSA） |
| URL | http://www.efsa.europa.eu/en/supporting/doc/365e.pdf |
（※注）食品安全関係情報データベースに関する注意事項
本データベースには、食品安全委員会が収集した食品安全に関する国際機関、国内外の政府機関等の情報を掲載しています。
掲載情報は、国際機関、国内外の政府機関等のホームページ上に公表された情報から収集したものですが、関係する全ての機関の情報を確認しているものではありません。また、情報内容について食品安全委員会が確認若しくは推薦しているものではありません。
掲載情報のタイトル及び概要（記事）は、食品安全委員会が和訳・要約したものであり、その和訳・要約内容について情報公開機関に対する確認は行っておりませんので、その文責は食品安全委員会にあります。
情報公表機関からの公表文書については、個別項目の欄に記載されているURLからご確認下さい。ただし、記載されているURLは情報収集時のものであり、その後変更されている可能性がありますので、ご了承下さい。
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