食品安全関係情報詳細
| 資料管理ID | syu03480710450 |
| タイトル | Eurosurveillance：掲載論文「対照症例及び個別症例研究の併用による2010年７～10月の英国における全国的なSalmonella Java ファージ型３B変異株9による集団感染症研究」 |
| 資料日付 | 2011年11月24日 |
| 分類１ | - |
| 分類２ | - |
| 概要（記事） | Eurosurveillance (Volume 16 , Issue 47 , 24 November 2011)に掲載された論文「対照症例及び個別症例研究の併用による2010年７～10月の英国における全国的なSalmonella Java ファージ型３B変異株9による集団感染症研究」 の概要は以下のとおり。 2010年7月27日～10月1日、Salmonella Java ファージ型３B変異株9感染者136人が英国健康保護省(HPA)によって確認された。大半の患者は女性で、患者の年齢中央値は39.5歳、ロンドンやイングランド南東部及び東部に居住していた。仮説の検証のために対照症例研究と個別症例研究を並行して行うことが計画された。個別症例研究では飲食店で購入した食品が感染と関連していないかを調査目的とし、対照群は同時期にS.Enteritidisに感染した旅行歴のない症例とした。対照症例研究は、飲食店の特定の食品が感染と関連していないかを調査目的とし、症例及び推薦対照群(case-nominated control)を募集した。しかし、応募者が乏しく、食品への暴露調査には個別症例研究が採用された。 疫学調査の結果、サラダ野菜が原因の可能性があると考えられた。ただ、サラダ販売店は特定できず、食品サンプルや環境からも微生物は検出されてはいない。対照症例研究の限界が、集団感染症調査の疫学的手法を組み合わせる価値の可能性を強調する結果となった。 |
| 地域 | 欧州 |
| 国・地方 | EU |
| 情報源（公的機関） | Eurosurveillance |
| 情報源（報道） | Eurosurveillance |
| URL | http://www.eurosurveillance.org/ViewArticle.aspx?ArticleId=20023 |
利用上の注意事項
本データベースに掲載された情報の利用の際は、以下１、２をご理解ください。ご利用に当たって、以下３に同意したものとみなします。１ 情報の収集・要約・翻訳について
(1) 掲載情報は、食品安全に関係する国際機関や国内外の政府機関等の公式ウェブサイト等から収集しています。ただし、すべての国や関係機関を網羅し、また各機関が公表しているすべての情報を収集しているわけではありません。(2) 掲載情報は、発信元の機関から提供されている情報の趣旨を出来る限り改変しないよう翻訳・要約しています。
(3) 掲載情報の翻訳には、細心の注意を払っているが、誤訳や間違いを含む可能性があります。掲載情報と情報発信元の文章に相違がある場合は、情報発信元の文章が常に優先されます。
(4) 掲載情報は、情報収集時点のものであり、その後の新たな知見等により更新されている可能性があります。情報元のURLや記事内のリンクについては、リンク切れとなっている場合があります。
(5) 食品安全委員会が行った翻訳及び要約内容について、情報発信元の機関に確認は行っておりません。
２ 掲載情報と食品安全委員会の立場について
(1) 食品安全委員会は、国際機関、海外の政府機関や研究機関の情報をありのままにわかりやすく提供することがリスクコミュニケーションに資するものと位置付け、発足以来、本データベースを運用しています。(2) 本データベースは、海外の評価機関、研究機関の公表情報を翻訳・要約・集約したものであり、食品安全委員会としては、掲載情報の内容を検証しておらず、具体的には、その正誤及び真偽を一切確認していません。また、科学的な観点からの正確性を保証するものではありません。
(3) 本来は、収集された情報に対し食品安全委員会としての見解を付与しデータベースに掲載することが最善ではありますが、日々収集される情報1つ1つの内容を確認・検証し、食品安全委員会としての見解をまとめることは不可能であることから、やむを得ず情報発信元の情報をそのまま掲載しております。
(4) このため、掲載されている情報に記載されている意見・見解・主張は、情報発信機関又はその情報内で取り上げられている機関等によるものであり、食品安全委員会の考え方と異なる場合があります。
３ 利用者の責務
(1) 情報の利用に当たっては、必ず利用者自らが情報発信元の公式サイト等で最新の情報を確認し、利用者自身の責任で行うこと。専門的又は法的な判断が必要な場合には専門家に相談するなどにより最新の正確な情報を入手すること。(2) 2(2)～(4)のとおり、掲載されている情報は、
① 食品安全委員会として内容の正誤及び真偽を一切確認しておらず、
② 食品安全委員会の考え方とは異なる場合があることから、これを食品安全委員会の発信する情報として引用・転用することはせず、情報発信元の情報を直接、当該情報発信者のルールに基づき引用・転用すること。
(3) 情報発信元の情報に誤り等があることや、掲載情報の利用によって生じたいかなる損害や不利益についても、食品安全委員会は一切の責任を負わないこと。